The NY Timesも「EVゴリ押しが失敗しそう…「トヨタは時代遅れ」論調転換」

＜★ ゴリ押し“EVシフト”が失敗しそうな裏事情、米紙が「悪者トヨタ」叩きをやめたワケ
　米EV市場で大きな異変が起きている。2022年は世界的な半導体不足やサプライチェーンの混乱で、需要に見合うだけのEVを生産できなかった。だが2023年は打って変わって、ディーラーの在庫が積み上がっている。テスラも、生産台数が販売台数を上回る事態だ。そうした中、急速かつ完全なEVシフトを拒んできたトヨタを悪者企業として急先鋒で叩いてきた米ニューヨーク・タイムズ紙が、ハイブリッド車を再評価する論調へと立場を変えた。こうした流れにはどんな事情があるのか、ゴリ押しされてきたEVシフトは今後どうなるのか。

　米自動車市場におけるEV販売が急拡大中だ。2023年1〜3月期に25万7000台、4〜6月期には29万5000台のEV新車登録があり、それぞれ2022年同期比で66％増、49％増を記録している。自動車業界の分析を行う米コックス・オートモーティブは、米国でのEV新車販売台数が2023年の通年で100万台を突破すると予想し、国際エネルギー機関（IEA）は前年比35％増の140万台に達すると強気の予測を立てている。
　コックス・オートモーティブが全米約1000人の消費者に対して行った最新のアンケート調査では、回答者の51％がEVの新車あるいは中古車の購入を検討すると答えており、2021年の38％から13ポイントも上昇した。
　このように表面的には好調が続く米EV市場だが、懸念すべき「黄信号」が点灯し始めている。米ニュースサイトのアクシオスが7月10日に報じたところによると、全米のEV在庫が合計で9万2000台と、92日分も積み上がっているというのだ。
　これは、大きな驚きである。なぜならつい最近まで、深刻な在庫不足により、ディーラーがEVを販売したくても、現物がないと説明せざるを得なかったからだ。そして同記事では、販売店における適正在庫のレベルが70日分であると指摘した上で、ガソリン車の平均在庫が54日分に過ぎないことから、EV平均在庫の92日分という数字がいかに異常事態であるかを伝えた。
　一方、2022年6〜11月に行った全米801店の自動車ディーラーに聞き取り調査では、66％が1台もEVを販売しておらず、EVが少なくとも1台以上置いてあったのは残り34％に過ぎなかった、との報告が2023年5月に出されている。EVの在庫不足から多くの商機を失っていたはずが、実は十分な需要がないためにディーラーがEVを置いていなかった可能性もあったわけだ。
　EV在庫の積み上がりを報じたアクシオスの記事は、非常に興味深い締めくくり方をしている。トヨタ唯一のEVモデルである「bZ4X」の在庫が101日分に上るのに対し、ハイブリッド車のプリウスやRAV4など、プラグイン・ハイブリッドカー（PHV）では在庫が30日分を切るというのだ。
　同記事を執筆したジョアン・ミラー記者は、「ハイブリッド車の在庫レベルはEVと比較して顕著に低く、トヨタ自動車の『消費者は完全なEV化の前の飛び石を欲している』との主張を裏付けている」と分析した。
　振り返ればトヨタは過去数年間、米メディアにおいて、環境に優しいEV化を遅らせようとする、時代遅れで反動的な日本の悪者企業として描写されることが多かった。
　その批判の急先鋒であったニューヨーク・タイムズ紙は2021年7月25日付の「トヨタはクリーンカーをリードしてきたが、今やクリーンカーを遅らせようとしていると批判される」という見出しを付けた記事で、「トヨタは（高コストや燃料スタンドの少なさがネックとなり普及ペースが遅い）水素エネルギーに賭けたが、世界がEVに移行する中、明らかに時間稼ぎのためと思われる気候変動規制への闘争を仕掛けている」と論難。
　また、2021年8月6日付の記事でも、「（大量生産や技術革新により）EVがさらに安価になり、ガソリン車が骨董品化して、中古ガソリン車の買い取り価格に暴落リスクがあると消費者が判断した際には、彼らは一斉にEVへ飛びつく可能性がある。そうなれば、テスラや若干のスタートアップ以外の、いまだに内燃エンジン車を販売する企業はジリ貧になろう」と予想していた。

　ところが、2023年7月14日付で掲載された経済部のピーター・コイ記者の解説記事は、そうした従来の論調を覆すものとなっていた。
　コイ記者は、「トヨタは炭素排出量を（原料採掘から廃棄までの）ライフサイクルで見た場合に、EVよりもハイブリッド車がより多くの温暖化ガスを削減できると主張している。もちろんポジショントークの面もあるだろうが、トヨタとつながりのない専門家たちに話を聞いたところ、『トヨタの言い分は正確である』とのことだった」とつづった＞(以上「TALK」より引用)

「EVゴリ押しが失敗しそう…米紙も「トヨタは時代遅れ」論調転換」という見出しが目についた。「ついに」というべきか「やっと」というべきか。

　その上、著名なノーベル賞科学者まで「CO2地球温暖化は誤りだ」と表明し始めた。国連を舞台にした「気候変動枠組条約締約国会議（COP）」が国際的な利権団体が暗躍する陰謀だったと、やがて正式に表明されるだろう。

　国際世論を操作して「CO2地球温暖化」説を浸透させた勢力は成功したかに見えたが、やり過ぎた。大気中に0.04%しかないCO2で、人類の活動によって増加したとされるCO2はその0.3%でしかない、という。つまり0.0012%でしかないCO2が地球環境に甚大な影響を与えることなど、ゼロとは云わないが殆どない。気にしなくて良い程度だ。

　しかしオールドメディアは南極の氷河棚が海へ崩れ落ちる映像や北極海の白熊が痩せ細っている映像などを放映して、印象操作を繰り返して国際世論を形成してしまった。だが南半球の夏に南極の氷河棚が海へと崩れ落ちるのは別に温暖化したからではない。北極の白熊が痩せ細っている映像も体力の衰えた老齢化した白熊が獲物を捕れず死んでいくのは自然の摂理だ。そうした一部だけを切り取って繰り返し放映して印象操作するのは広告宣伝会社が使う手法で、オールドメディアが得意とするところだ。

　かつて米国民主党の大統領候補になったゴア氏が「不都合な真実」としてセンセーショナルを起こして「COP」国際会議を提唱し、それに米国の映画監督がドキュメント風のプロパガンダ映画を製作して大ヒットした。まさに米国流のプロパガンダが大成功した。

　そして最終的に内燃機関で世界を席巻した日本製の自動車に対する世界的な排斥運動としてEV推進が欧米で決議され、能天気な日本政府までそれに便乗して2035年までにすべての新車をEVにする、と決議してしまった。なんという大バカ者だろうか。政治家がこれほど科学的知見に暗く、国際的なプロパガンダに易々と乗せられるとは、驚くしかない。そう云えば人気の若手政治家が「レジ袋有料化」だと叫べば、オールドメディアが何の疑問も呈さずに追従して決定した。彼らはビニールとポンプロピレンの区別すらつかないほど科学的な知見に乏しいのだろうか。環境に害があるのは燃焼時に塩素ガスを出すビニールだが、レジ袋を追放してビニール製のゴミ袋を推奨する愚策を行っている自覚は全くないようだ。

　確かにEV車は走行時にCO2を排出しない。しかしEV車が積載する大量の電池はレアアースから生成する段階で大量のエネルギーを必要とする。しかも廃棄段階でどのように処理すべきかすらモデル方式が決まっていない。このままでは大量廃棄されたリチウムイオン電気が環境汚染しないとも限らない。

　しかも電気は自然界に利用可能なエネルギーとして存在しないため、ヒトによって作られなければならない。つまり電気は二次エネルギーだが、科学的に二次エネルギーが一次エネルギーよりも熱効率で上回ることはない、と明らかになっている。EVが環境に与える負荷が内燃機関エンジン車よも少ない、というのは大嘘だ。ただエンジンの最も燃料効率の良い回転域で稼働して電気を作るハイブリッド車はエンジン単体の自動車よりリッター当たり走行距離が延びるのは実証済だ。

　オールドメディアが推奨したEVが実は環境を汚染し、しかも寒暖差の激しい地球環境でヒトを移動させる手段として、必ずしも安全ではない、と寒波に見舞われた北欧や北米で実証された。それはEVが電気切れとなって、痛ましい冷凍棺桶状態で発見される、という人体実験さながらの悲劇によって学習されたからだ。

　NY TimesがEVごり押しから転じて、「トヨタは時代遅れ」論から転換するのは正しい選択だ。非を認めて、正しい方向へと読者を誘導するのも新聞の役目だ。決してプロパガンダの道具に堕してはならない。世界がCO2地球温暖化詐欺から目覚めて、正しい方向で文明進化することを心から望む。