テロリストを賛美する中・韓と対話する必要を感じない。
オランダで日米間の三ヶ国協議する場で、日韓首脳が会談するのではないかとの観測があるようだが、韓国の朴大統領は一足先に中国の習主席と会談して『伊藤博文を殺害したテロリストの記念館』をハルピン駅頭に中国政府が設置したことに朴大統領が感謝したという。
そんな韓国大統領と日本国首相が会談する意味があるというのだろうか。テロリストは何処までいってもテロリストだ。当時の朝鮮総督を殺害したのは歴然とした事実であり、当時日本は朝鮮半島を侵略しようとした中国(清国)と戦って撃破し、次にロシアと戦って退けた。そして日本が朝鮮半島の独立のために総督府を置いて半島の近代化に努めようとしていた。その総責任者・伊藤博文を殺害したのだ。中国と韓国がテロリストを是認する立場を取ることを朴大統領や習主席は国民にどのように説明するつもりだろうか。
そうした反日国家と日本が友好関係を結ぶ必要があるのだろうか。中国は何かといえば反日を煽って日本企業と日本国民に不利益を与えて来た。韓国も同様だ。そして中国と韓国は両国とも経済的にデフォルト寸前の状況にある。日本に救いの手を求めるのはミエミエの時点で、日本政府が会談を要請する必要があるのだろうか。
会談して欲しいなら前非を詫びて日本政府に会談要請すべきだ。中国の尖閣諸島に対する根拠のない『中国領土との主張』や「南京大虐殺」などを持ち出して日本を批判するとは事実に基づかない言いがかりで、彼らの主張する歴史認識とは捏造も甚だしい。
韓国は反日政策を国民に行っているが、彼らの主張する歴史とは史実とはほど遠い韓国ファンタジー創作に過ぎず、日本国民が受け容れることは到底できない。もちろん売国「村山談話」や「河野談話」は破棄すべきで、史実に基づく日本の歴史認識を史料を提示して発表すべきだ。
当然、先の大戦の後始末は中国とも韓国とも公明正大な両国間の国際条約により解決済みなのはいうまでもなく、賠償のお代りを求めるような無作法と、済んだことをいつまでもグジグジと持ち出す卑しさを中国政府と韓国政府は顧みるべきだ。日本国民は忍耐強く寛容の精神に富んでいるが、いつまでも捏造ファンタジーを繰り返されてウンザリしている。それは日本国民の右も左も総じて同じで、ただ反日マスメディアだけが反日・中国や反日・韓国に理解を示しているだけだ。圧倒的多数を占める日本国民の基本姿勢は反日の中・韓と付き合うのはどうでもよく、いつまでもグダグダと反日を唱える両国にはウンザリしていることを知るべきだ。
繰り返し言う。中国や韓国と対話すべきと日本国内で主張しているのは一握りの経済界と反日・マスメディア関係者だけだ。
そんな韓国大統領と日本国首相が会談する意味があるというのだろうか。テロリストは何処までいってもテロリストだ。当時の朝鮮総督を殺害したのは歴然とした事実であり、当時日本は朝鮮半島を侵略しようとした中国(清国)と戦って撃破し、次にロシアと戦って退けた。そして日本が朝鮮半島の独立のために総督府を置いて半島の近代化に努めようとしていた。その総責任者・伊藤博文を殺害したのだ。中国と韓国がテロリストを是認する立場を取ることを朴大統領や習主席は国民にどのように説明するつもりだろうか。
そうした反日国家と日本が友好関係を結ぶ必要があるのだろうか。中国は何かといえば反日を煽って日本企業と日本国民に不利益を与えて来た。韓国も同様だ。そして中国と韓国は両国とも経済的にデフォルト寸前の状況にある。日本に救いの手を求めるのはミエミエの時点で、日本政府が会談を要請する必要があるのだろうか。
会談して欲しいなら前非を詫びて日本政府に会談要請すべきだ。中国の尖閣諸島に対する根拠のない『中国領土との主張』や「南京大虐殺」などを持ち出して日本を批判するとは事実に基づかない言いがかりで、彼らの主張する歴史認識とは捏造も甚だしい。
韓国は反日政策を国民に行っているが、彼らの主張する歴史とは史実とはほど遠い韓国ファンタジー創作に過ぎず、日本国民が受け容れることは到底できない。もちろん売国「村山談話」や「河野談話」は破棄すべきで、史実に基づく日本の歴史認識を史料を提示して発表すべきだ。
当然、先の大戦の後始末は中国とも韓国とも公明正大な両国間の国際条約により解決済みなのはいうまでもなく、賠償のお代りを求めるような無作法と、済んだことをいつまでもグジグジと持ち出す卑しさを中国政府と韓国政府は顧みるべきだ。日本国民は忍耐強く寛容の精神に富んでいるが、いつまでも捏造ファンタジーを繰り返されてウンザリしている。それは日本国民の右も左も総じて同じで、ただ反日マスメディアだけが反日・中国や反日・韓国に理解を示しているだけだ。圧倒的多数を占める日本国民の基本姿勢は反日の中・韓と付き合うのはどうでもよく、いつまでもグダグダと反日を唱える両国にはウンザリしていることを知るべきだ。
繰り返し言う。中国や韓国と対話すべきと日本国内で主張しているのは一握りの経済界と反日・マスメディア関係者だけだ。