靖国神社参拝は「思想と信条の自由」が認められている日本国民は誰でも自由に出来る。

 　ことさらマスメディアが8月15日に閣僚や政治家の誰が靖国神社を参拝したと騒ぎ立てるのはいかがなものだろうか。日本国憲法に保障された「思想信条の自由」に基づいて日本国民は誰でもいつでも参拝できる。それを騒ぎ立てて中・韓との国際問題化したのは日本の反日マスメディアだ。

　閣僚たちの参拝に対して韓国の政治家が靖国神社に押し掛けて抗議するとは何事だろうか。日本は主権国家であって、韓国の属国ではない。何を勘違いして韓国の政治家が日本までノコノコやって来て指図するのだろうか。彼らが日本の政治家の靖国参拝に異論があったとしても、それは国際的に常識的な外交チャンネルを通して抗議すべきものだ。非常識極まる事態を批判しないマスメディアは日本国憲法を承知していないのだろうか。

 

　それにしても安倍首相の靖国参拝取りやめにはガッカリだ。米国への配慮というが、安倍氏は日本の国難に殉じた英霊への追悼よりも、米国の東京裁判史観に配慮したというのだろうか。もしそうだとするなら米国が日本国民に行った数々の戦時国際法違反の大虐殺に頬被りして、日本を徹底して貶めるための戦勝国の独善的な遡及法による裁判という暴虐に日本国首相は配慮して、戦没者たちの英霊を蔑ろにしたことを、安倍氏は国民に説明すべきだ。

　中国や韓国が何を云おうと問題ではない。彼らは「反日」を国是とし、戦後日本からの望外の支援や賠償に対して「反日」で報いる最低の信義すら存在しない破廉恥国家だ。そんな国家と国民の抗議なぞに耳を傾ける必要はない。財界が中国市場に配慮すべきだ、というのなら勝手に配慮して「反日無罪」の暴徒たちによって工場や店舗を破壊され略奪されても日本国家に泣きついて来てはならない。彼らは商売人として当然チャイナリスクやコリアリスクを損得勘定に入れているはずだ。

 

　なんとも腹立たしい8月15日をいつまで繰り返せば良いのだろうか。