物質循環の自然のサイクルの中で、ヒトは生かされていることを再確認すべきだ。

＜関西電力の社長で、2月に電気事業連合会の会長に就任した森望氏が23日、毎日新聞のインタビューに応じた。中東情勢の緊迫によるエネルギーの供給不安が、アジア各国などの火力発電所で燃料を「石炭回帰」させる方向に働くとの見通しを示した。その上で「日本だけが脱炭素を進めた場合、産業の海外移転や弱体化が起き、国力が衰える」と述べ、現状での脱炭素の推進に慎重な認識を明らかにした。

　二酸化炭素（CO2）を多く出す石炭火力発電からの転換は、気温上昇を18世紀の産業革命前から1・5度に抑えるという世界共通の目標達成に向けては欠かせない。
　だが、ホルムズ海峡が事実上封鎖された影響で、火力発電の主要な燃料の一つ、液化天然ガス（LNG）の価格高騰が懸念されている。森会長は「国によっては（発電コストが割安な）石炭（火力）の延命や使用量の増加が起こるだろう」と語った。
　アジアなどで「石炭回帰」が起きた場合について、「日本だけが脱炭素化に向けて（海峡の封鎖前と）同じスピードで走り、他国がスピードを緩めるようなことが起これば、脱炭素化による（割高の）コストを日本の国民や産業界だけが負担するということになる」と指摘。「国力が衰えるので、バランスが必要だ」と述べた。
　一方、電気料金への影響については「早ければ6月、7月以降にはもう少し上がることを想定している」と話した。節電要請の必要性について尋ねると、電気の供給力に問題はないとして「今の時点で夏場の需給逼迫（ひっぱく）や節電のお願いは想定していない」と答えた＞(以上「毎日新聞」より引用)

「電事連会長、脱炭素推進に慎重姿勢　中東受け「石炭回帰」見通し」と、CO2地球温暖化から「脱炭素」を推進すべき、としていた方針転換を示唆した。従来、電力各社は原発再稼働を強く働きかけていたが、様々な理由から再稼働が思うに任せない現状から、石炭火力に回帰する動きが出ている。

　元々脱炭素などという荒唐無稽な動きが出たのは「CO2地球温暖化」という、日本車を国際市場から締め出すための策謀だった。人間の存在には炭素は欠かせないし、酸素供給にもCO2は不可欠だ。自然の物質循環の中で人は生かされているし、一つの元素を目の敵にすることなど荒唐無稽な策動でしかない。

　ホルムズ海峡封鎖という「油断」が可能性として大きくなり、火力発電に頼っている日本の電力各社が危機感を覚えたことから、石炭火力の再稼働を視野に入れたようだ。いうまでもなく、日本の石炭火力はCO2排出を95%もカットした、高効率の石炭ガスタービン方式を採用している。これほど優秀な石炭火力を実現している発電装置を利用しない手はない。

　しかも石炭は日本の各地に存在するし、現在でもオーストラリアでは盛んに産炭されている。その石炭採炭に日本は投資し、一部を輸入している。石炭火力に回帰するのは自然な流れだ。

　自動車に関しても、EV化の急先鋒だったEUがハイブリッド車を容認するようになり、英国でも日本の軽自動車輸入が爆増している。これまで目を瞑ってきたEVの様々な欠点が改めて認識されるようになり、EV熱は急速に萎んでいる。

　改めて主張するまでもなく、一次エネルギーは二次エネルギーよりもエネルギー効率が良い、というのは科学の真理だ。ガソリンエンジン車の方がEVより省エネ、というのは科学の真理だ。膨大な補助金により急拡大してきたEVも、ここに来て消費者の支持を失っている。

　EVが様々な欠点を抱えていることは既に周知の事実だから言及しないが、不用意に脱炭素などと荒唐無稽な発言はしない方が良い。なぜならヒトそのものが脱炭素出来ない存在だからだ。有機体は炭素を中心に形成されている。大量の樹木を切り倒して太陽光パネルを敷き詰める、という再エネ発電こそ脱炭素とは真逆の行為でしかない。実に愚かなことだ。

　人間社会が正気を取り戻して、常軌を逸した脱炭素などと云った活動を全面停止すべきだ。そして物質循環の自然のサイクルの中で、ヒトは生かされていることを再確認すべきだ。

　地球気候は常に変動している。それはヒトの存在とは殆ど関係ない。「気温上昇を18世紀の産業革命前から1・5度に抑えるという世界共通の目標達成」こそが馬鹿げている。1.5℃の温度変化よりも大きな温度変化を地球は何度も繰り返していることを忘れてはならない。省エネは常に心掛けるべきだが、脱炭素など出来もしないことを宣言する方こそが不誠実だ。