近未来日本は自らの足で立つ国になる。

＜間近で最先端の国産技術に触れる貴重なチャンス！

国産の巡航ミサイルも展示予定
　防衛省は2025年4月15日、千葉市の幕張メッセで開催される、日本唯一の防衛・セキュリティに関する総合展示会「DSEI Japan 2025」に、車両搭載高出力レーザ実証装置の実機を展示すると発表しました。
　これは、防衛装備庁が2021年から2024年にかけて試作したもので、対ドローン用の自走迎撃システムです。高出力のレーザーによってドローン対処に必要な全機能を自衛隊車両1両に集約・搭載しているため、一般道や高速道路、不整地でも自走して移動することができます。
　捜索標定および照準については、付属するレーダーを用いて360度全方位から接近するドローンを捜索。発見後は車両上部から高出力のレーザーを照射するビーム指向部がドローンに狙いを定めると、車両後部のシェルター内でオペレーターが最終確認したうえでレーザー照射を開始します。その後、目標であるドローンを継続的に追尾しながら、高出力レーザーを照射することでドローンを破壊します。
「DSEI Japan 2025」の開催期間は5月21日（水）から5月23日（金）までの4日間で、防衛省は前回と同じくブースを設け、各種装備品を展示する予定です。防衛装備庁では、前出の「車両搭載高出力レーザ実証装置」の実機だけでなく、同装置の体験型コンテンツも用意するとしており、ほかにも「12式地対艦誘導弾能力向上型」「レールガン」「戦闘支援型多目的USV」それぞれの模型を展示したり、「島嶼防衛用高速滑空弾」の動画をブース内で流したりする予定です。
　また、このほかに陸海空自衛隊の主要装備品も展示するとしています＞(以上「乗りものニュース」より引用)

　日本が開発した防衛兵器が幕張メッセでお披露目されるという。「千葉県に日の丸「レーザー砲」「レールガン」が集結！ 幕張メッセで一体なにが？」との見出しがあった。日本が世界に先駆けて開発した 対ドローン対ミサイル迎撃防衛兵器をいよいよお披露目するという。
　対ドローン用の「車両搭載高出力レーザ実証装置」は車両に搭載した移動型のシーザー砲で、襲来する小型ドローンに対して照射することによりドローン本体ではなく搭載した電子回路や半導体を破壊する。

　他にも「12式地対艦誘導弾能力向上型」「レールガン」「戦闘支援型多目的USV」それぞれの模型を展示するという。「12式地対艦誘導弾能力向上型」とは対艦誘導弾で島嶼防衛で敵艦に対して攻撃するものだ。島国の日本にとって防衛に欠かせない兵器だ。

　「戦闘支援型多目的USV」のUSV とはUnmanned Surface Vehicle の略で、無人水上航走体、または水上ドローンとも呼ばれるもので、乗員なしで自律的にまたは遠隔操作で水上を航行する小型船舶だ。今次のウクライナ戦争でウクライナは黒海のロシア艦隊をほぼ壊滅させたが、その主力戦力はUSVだった。

　レールガンは先日試験艦「あすか」にレールガンを搭載したニュースをこのブログで紹介したが、その模型が展示されるという。

　その他にも現在開発中で能力試験の段階に達したメガ粒子砲がある。日本が独自に開発している兵器で、光速に近い速度でメガ粒子を発射するため、高性能レーダーと連動させれば超高速滑空ミサイルでも確実に迎撃できる防衛兵器だ。これこそが「ゲームチェンジャー」として期待される兵器で、核ミサイルを無力化し核戦争を根絶する兵器だ。まさに核被爆国の日本が開発した核被爆の厄災を二度と人類に及ぼさないための兵器だ。そして人工衛星を兵器化して宇宙から攻撃する、と中国政府は「宇宙軍」の創設を示唆しているが、メガ粒子砲は人工衛星を破壊する事だって可能だ。

　以上の兵器以外にも、日本は独自に防衛のための兵器開発を行っている。たとえば空中戦に特化した米国製のF=16を日本の海上戦にも適用できるように改造したF-2戦闘機がある。そしてF-2に装備する対艦ミサイルも開発し、海上から日本に進撃する敵艦隊を逸早く迎撃する態勢が取れるようにしている。

　現段階では駐留米軍との協力関係は重要だが、近未来では日本防衛に米軍は不要になる。トランプ氏が日米安保条約は片務的で米国にとって不利な条約だと批判しているが、それなら同盟関係を解消しても構わない、と米国に通知するが良い。そうすると困るのは米国だ。なぜなら日本の基地は日本の防衛だけでなく、韓国の後方支援基地であると同時にアフリカ東岸に到るまでの広範な地域に対する前線基地でもあるからだ。それらの任務を日本にある米軍基地は担っている。そのことをトランプ氏は知らないのだろうか。知っていて、日米安保条約は片務的だと日本を詰るのはフェアではない。

　これらの防衛兵器を日本の政治家は知るべきだ。そして中国のハニトラにかかっている政治家は早やかに引退すべきだ。日本は中国政府の奴隷と化した政治家など必要としない。そして近隣諸国に向かって「云うことを聞かないと攻撃するぞ」と脅す国に対しては毅然と対処すべきだ。そうした背骨のない政治家は日本の国家と国民にとって百害あって一利もない。

　もちろん意識高い系の左派活動家も政治の場には不要だ。彼らの多くは環境や社会問題を創り出して政府補助金を得て生活している。しかし、そうした冗費を賄う前に、政治家なら国民大衆のための政治を行うべきだ。先ずは経済成長する経済政策に転換して、国家と国民を富ませるべきだ。そうした使命感を持たない政治家は直ちに引退すべきだ。だらだらと続いた「失われた30年」を容認する政治家など無用の長物でしかない。