中和抗体形成により集団免疫の形成が出来ると証明されたのは朗報だ。

＜横浜市立大の山中竹春教授らの研究チームは２０日、新型コロナウイルスの従来株感染から１年が経過しても、感染を阻止する「中和抗体」が９７％の人で持続しているとの分析結果を発表した。一方、変異株の場合、軽症・無症状者で中和抗体の量が１年後に大きく減っていた。ワクチンを接種しても抗体量は同様に減るとみられ、山中教授は「１年後には再接種する必要があるのではないか」と指摘している。

　研究チームは、昨年２～４月に新型コロナに自然感染して回復した２０～７０代の男女２５０人の血液を調査。中和抗体を持つ人の割合を調べると、従来株の場合、全体では感染半年後が９８％、１年後は９７％だった。症状別に見ると、軽症・無症状者では９７％と９６％、中等症と重症ではいずれも１００％だった＞(以上「時事通信」より引用)

　記事で「横浜市立大の山中竹春教授らの研究チームは２０日、新型コロナウイルスの従来株感染から１年が経過しても、感染を阻止する「中和抗体」が９７％の人で持続しているとの分析結果を発表した」というのは朗報だ。研究結果「昨年２～４月に新型コロナに自然感染して回復した２０～７０代の男女２５０人の血液を調査し、中和抗体を持つ人の割合を調べると、従来株の場合、全体では感染半年後が９８％、１年後は９７％だった。症状別に見ると、軽症・無症状者では９７％と９６％、中等症と重症ではいずれも１００％だった」という。これでワクチン接種による「集団免疫」の形成が証明されたことになる。

　しかし「変異株の場合、軽症・無症状者で中和抗体の量が１年後に大きく減っていた。ワクチンを接種しても抗体量は同様に減るとみられ、山中教授は「１年後には再接種する必要があるのではないか」と指摘している」点は一般的なインフルエンザのワクチン接種と同様だ。効果は一年程度しかなく、流行の兆しが現れたなら、新規にワクチン接種をしなければならない。そうしなくて良いようにするには世界から武漢肺炎ウィルスを根絶させるしかない。

　引用記事で分かったことからも国内でワクチン開発と製造が必須だということだ。毎年のようにワクチン需要があるなら、製薬各社が経費を掛けてワクチンを開発しても、それに見合う売り上げが確実に見込める。

　そして政府・厚労省も国民の健康と命を守るために、現在ワクチン開発を急いでいる国内製薬各社や研究機関に対して、これまで以上の支援を行うべきだ。現在、第一三共と塩野義は開発・製造から第三相臨床試験の段階へと進み、厚労省の新薬承認さえ済めば大量製造へ移れる段階に到っている。海外のワクチンに対しては緊急性から国内各社に対して課している第三相臨床試験の検証を省略して新薬承認しているが、海外の製薬各社から臨床試験のデータを取り寄せておくべきだ。なぜなら、今後ワクチン接種による薬害が起きないとも限らないからだ。その時に慌ててデータを取り寄せて、データ解析するようでは困る。

　現在ワクチン接種による反作用として知られている症例は「血栓が出来る」というものが代表的だ。ワクチン接種後に突然死する症例も報告されているようだが、それも血栓由来の心筋症かも知れない。いずれにせよ、反作用に関しての研究はこれからだろうが、それもワクチンのデータがあればmRNAの取り遺伝子がワルサをしているのか突き止めやすいだろう。

　武漢肺炎ウィルス感染患者の何例かから血管に異常をきたしているケースが報告されている。それがコロナウィルスの中でも武漢肺炎ウィルスの特異な所だ。その因果関係を突き止める必要があるが、それは今後の研究を待つしかない。いずれにせよ、国内製薬研究機関とワクチン製造機関の研究・開発を促進するしかない。初期動作で大きく遅れた日本製のワクチン製造の責任を挽回するためにも政府・厚労省は国内研究・製薬機関を支援し協力する必要があるのはいうまでもない。海外のワクチンを後進諸国と奪い合う醜態をいつまでも続けてはならない。むしろ日本は後進国へワクチンを無償提供する立場ではないか。