中国の覇権主義には毅然として対応せよ。
毎日新聞によると<防衛省は24日夜、東シナ海の公海上をそれぞれ単独で飛行していた自衛隊機2機に対し、中国軍戦闘機2機が相次いで異常接近したと発表した。中国軍機は自衛隊機に最短で約30メートルまで接近したが、機体同士が接触することはなく、自衛隊機と乗員にけがはなかった。日本政府は外交ルートを通じて、中国政府に抗議した>(以上「毎日新聞」引用)という。
そこは中国が勝手に設定した防空識別圏で、その近海で中ロ合同演習をしていたそうだ。しかし、それらは中国の勝手な振る舞いに過ぎず、それに日本が従ういわれは微塵もない。日本は毅然として中国の挑発に対応していけば良いし、なんなら異常接近された自衛隊機の支援に自衛隊戦闘機を緊急発進させても良かったのではないだろうか。
中国に対しては遠慮した対応は禁物だ。たとえ武力衝突になろうと辞さじの態度こそ必要だ。それでも中国が敢えて日本に武力攻撃してくるとは思えない。なぜか、中国国内がそうした状況にないからだ。
中国政府は破綻寸前の経済を抱え、国民生活には高騰する消費者物価と失業問題が暗い影を落としている。各軍区の人民解放軍は内職にいそしみ過ぎて、軍区内の地域民の支持を失っている。それゆえ、少数民族による『独立レジスタンス』運動が勢いを増しているのだ。決して少数民族によるテロでないことを、日本は認識しておかなければならない。
中国政府に抑圧されている少数民族に対して、日本は支援すべきだ。不当な民族差別と民族自決を原則とする独立国家のありようを国連の常任理事国が否定するのはいかがなものかと、日本政府は国際社会に対して非を鳴らすべきだ。それは中国だけではない、ロシアも然りだ。
そして、その延長線上に北方領土問題があることを日本国民は認識し、ロシアと日本との関係にとって必要なのは日露友好ではなく、ロシアの不当な振る舞いを国際社会に宣伝することだ。それによりロシア国民が日本に不快感を抱こうと、ロシア政府が国民に施している歴史教育が誤りなのだと、ロシア国民に教えるべきだ。
中・韓とロシアが「日本の歴史認識が、」と愚かなプロパガンダの大合唱を繰り返す以上に、日本も正しい歴史を史実を提示して国際社会に訴えるべきだ。そうしなければ日本の歴史を知らない外国人は単純に韓国などの主張する捏造された大嘘を信じてしまう。その証拠が米国内に相次いで建立される『従軍慰安婦像』だ。
従軍慰安婦などというものは存在していなかった、存在していたのは買春宿の経営者たちとそこに『高額所得の職業』を志願して集まった『売春婦たち』だ。売春が禁じられていない国にとって、売春婦も女性の職業の一つに過ぎない。今でも中国やロシアは『売春婦』を国家が使って他国の国家機密の関係者に迫ろうとしているではないか。
国際社会は権謀術数の渦巻く、一筋縄ではいかない力関係の社会だ。そこに善意などというものは存在しない。食うか食われるかだけだ。幻想的な『友好関係』を夢見る善意の人たちは国際関係の場に携わるのに向いていない。
中国が日本と戦端を局地的にせよ開いたならば、中国政府はたちまち国内統治で困難に陥るだろう。もちろん、中国のシーレーンはズタズタになり、経済封鎖は北朝鮮に対するものとは比較にならないほど中国民に深刻な影響を及ぼすだろう。それが国際化された自由貿易の恩恵を受けている国家の宿命だ。
中国は自由貿易と自由主義社会との取引により経済発展してきたことと、今後も自由主義圏と良好な関係を持続・発展させる以外に国家の選択肢はないにも拘らず、一国覇権主義の幻想に酔っている。愚かなること極まりない中国政府だ。
その愚かさを中国政府当局が認識するには一国覇権主義の暴走が始まると同時に中南海に危機が迫って来る事態になるまで出来ないだろう。彼らは建国以来大国と戦争をした経験がない。ただ国内の権謀術策に勝ち残り、国民党政権から国家を奪い取った山賊に等しい連中の二代目たちに過ぎない。
戦闘行為が一方的な勝利をもたらすと考えるのは幻想に過ぎないことを知るべきだ。中国政府が直接指揮権を持って日本と対峙できる軍は空軍の一部と海軍の一部だけだ。その数は10万人程度とされている。
日本の自衛隊で十分に対応できる数だ。しかも中国軍が保持している兵器の多くはハリボテだ。人民解放軍200数十万人は軍区の利権の維持と住民の反発・蜂起に手を焼くことになり、日本に攻撃をするなどという段階には到らない。中国はたちまち自壊するだろう。嘘だというなら、習さんよ、自衛隊に攻撃したみたら良い。ただし、あなたの米国に移している莫大な資金や中国が保有している米国債も直ちに凍結されて、あなたの息子たちが謳歌している米国での贅沢三昧の生活も瞬時に終了することも忘れてはならない。それはあなたの両隣や仲間たち幹部も同じことだ。
そこは中国が勝手に設定した防空識別圏で、その近海で中ロ合同演習をしていたそうだ。しかし、それらは中国の勝手な振る舞いに過ぎず、それに日本が従ういわれは微塵もない。日本は毅然として中国の挑発に対応していけば良いし、なんなら異常接近された自衛隊機の支援に自衛隊戦闘機を緊急発進させても良かったのではないだろうか。
中国に対しては遠慮した対応は禁物だ。たとえ武力衝突になろうと辞さじの態度こそ必要だ。それでも中国が敢えて日本に武力攻撃してくるとは思えない。なぜか、中国国内がそうした状況にないからだ。
中国政府は破綻寸前の経済を抱え、国民生活には高騰する消費者物価と失業問題が暗い影を落としている。各軍区の人民解放軍は内職にいそしみ過ぎて、軍区内の地域民の支持を失っている。それゆえ、少数民族による『独立レジスタンス』運動が勢いを増しているのだ。決して少数民族によるテロでないことを、日本は認識しておかなければならない。
中国政府に抑圧されている少数民族に対して、日本は支援すべきだ。不当な民族差別と民族自決を原則とする独立国家のありようを国連の常任理事国が否定するのはいかがなものかと、日本政府は国際社会に対して非を鳴らすべきだ。それは中国だけではない、ロシアも然りだ。
そして、その延長線上に北方領土問題があることを日本国民は認識し、ロシアと日本との関係にとって必要なのは日露友好ではなく、ロシアの不当な振る舞いを国際社会に宣伝することだ。それによりロシア国民が日本に不快感を抱こうと、ロシア政府が国民に施している歴史教育が誤りなのだと、ロシア国民に教えるべきだ。
中・韓とロシアが「日本の歴史認識が、」と愚かなプロパガンダの大合唱を繰り返す以上に、日本も正しい歴史を史実を提示して国際社会に訴えるべきだ。そうしなければ日本の歴史を知らない外国人は単純に韓国などの主張する捏造された大嘘を信じてしまう。その証拠が米国内に相次いで建立される『従軍慰安婦像』だ。
従軍慰安婦などというものは存在していなかった、存在していたのは買春宿の経営者たちとそこに『高額所得の職業』を志願して集まった『売春婦たち』だ。売春が禁じられていない国にとって、売春婦も女性の職業の一つに過ぎない。今でも中国やロシアは『売春婦』を国家が使って他国の国家機密の関係者に迫ろうとしているではないか。
国際社会は権謀術数の渦巻く、一筋縄ではいかない力関係の社会だ。そこに善意などというものは存在しない。食うか食われるかだけだ。幻想的な『友好関係』を夢見る善意の人たちは国際関係の場に携わるのに向いていない。
中国が日本と戦端を局地的にせよ開いたならば、中国政府はたちまち国内統治で困難に陥るだろう。もちろん、中国のシーレーンはズタズタになり、経済封鎖は北朝鮮に対するものとは比較にならないほど中国民に深刻な影響を及ぼすだろう。それが国際化された自由貿易の恩恵を受けている国家の宿命だ。
中国は自由貿易と自由主義社会との取引により経済発展してきたことと、今後も自由主義圏と良好な関係を持続・発展させる以外に国家の選択肢はないにも拘らず、一国覇権主義の幻想に酔っている。愚かなること極まりない中国政府だ。
その愚かさを中国政府当局が認識するには一国覇権主義の暴走が始まると同時に中南海に危機が迫って来る事態になるまで出来ないだろう。彼らは建国以来大国と戦争をした経験がない。ただ国内の権謀術策に勝ち残り、国民党政権から国家を奪い取った山賊に等しい連中の二代目たちに過ぎない。
戦闘行為が一方的な勝利をもたらすと考えるのは幻想に過ぎないことを知るべきだ。中国政府が直接指揮権を持って日本と対峙できる軍は空軍の一部と海軍の一部だけだ。その数は10万人程度とされている。
日本の自衛隊で十分に対応できる数だ。しかも中国軍が保持している兵器の多くはハリボテだ。人民解放軍200数十万人は軍区の利権の維持と住民の反発・蜂起に手を焼くことになり、日本に攻撃をするなどという段階には到らない。中国はたちまち自壊するだろう。嘘だというなら、習さんよ、自衛隊に攻撃したみたら良い。ただし、あなたの米国に移している莫大な資金や中国が保有している米国債も直ちに凍結されて、あなたの息子たちが謳歌している米国での贅沢三昧の生活も瞬時に終了することも忘れてはならない。それはあなたの両隣や仲間たち幹部も同じことだ。