真実を捻じ曲げる国家ぐるみの犯罪集団。
＜緊急予告や警戒状態も
『産経新聞』と『JAPAN Forward』の記事がきっかけで、同論文は韓国国内のソーシャル・メディアやテレビ、新聞などで取り上げられ、韓国社会が燃えた。韓国メディアが記者を派遣して教授の自宅前に予想したこともあった。半島や米国国内の激怒した韓国系グループなどが行っていた。
その怒りの波に乗って、米ウエノーススタン大学のエイミー・スタンレー教授や、米ノース・カロライナ州立大学のディビッド・アンバラス教授、シンガポール国立大学のサヤカ・チャタニ助教、日本トラウマで有名な米コネチカット大学のアレキシス・ダデン教授が、ラムザ教授とその「慰安婦論文」に対してバッシングキャンペーンを展開した。 彼らは、『IRLE』の編集委員会メンバーに直接、ツイッターなどで何度も論文の改訂を求めた他に、ハーバード大学にラムザイヤー教授の消滅も要求した。 チャタニ助教ラ反ラムザイヤー学者の一部は、根拠を示すこともなく、ラムザイヤー教授が「白人至上主義者」であると非難し、ネット上で大騒ぎを起こした。
キャンセル・カルチャー
アメリカではこの数年、今回のように極左学者らが自分たちの絶望しない論文や発表を行った学者に対して非難弾キャンペーンを展開し、その人物を学界から追放する「キャンセル・カルチャー」が、悪名それは、真実を考えようというアカデミックな姿勢ではなく、自らに都合の悪い真実や「異論」を封殺しようとするギャングのやり方と言う。学界は、言論自由がなくなるのだ。
「キャンセル」の動きがあると、ほとんどの場合、予想弾の考え方となった学者は「キャンセル」する側の圧力に耐えられなくなり、主張する「異論」が気づいて正しかったとしても、すぐに屈して「お腹キャンセル」側の前にコロンと出して降伏する。 しかし、ラムザイヤー教授は、白旗を大切にせず、慰安婦問題についてさらに研究を掘り下げる決定をした。
露呈した友好関係
かつて、ラムザイヤー教授は、早稲田大学の有馬哲夫教授とチームを組んで、長年、韓国や日本、アメリカ、ヨーロッパなどで問題化されてきた慰安婦問題の裏を徹底的に調べた。慰安婦問題の裏には長時間の影響があることを突き止め、同問題を操り、迷惑と韓国国内、日本国内などにおける北シンパの政治家や学者などの姿を浮き彫りにした。つまり、ラムザイヤー教授は、日経新聞やジャーナリストの予想の前に跪くのではなく、学者として何か隠されているのはないか、と図書館や資料館で調査し、さらに研究をしているのだのだ。
２０２３年２月、元慰安婦たちを支援する韓国の最近の市民団体から寄付金を横領した罪などで受け止められた同国国会議員の尹美香は有罪判決を言い渡して罰金刑となった。さらに、尹氏の夫、そして夫の妹は苦痛の工作員として韓国で中止され、懲役刑となった。一緒にパネル・ディスカッションの舞台になった。テーマは「慰安婦問題」だった。
２年以上に渡る継続戦
２０２０年１２月に『IRLE』にラムザイヤー教授が論文を発表してから２年以上が経った２０２３年１月、『IRLE』の編集委員会はついにラムザイヤー論文について最終的な判断を発表しました編集委員会は長い間、ラムザイヤー鼓動を展開していた者たちからのクレームや嫌がらせなどを受けていたが、みんなが「詐欺だ」と繰り返して呼んで撤回を強く要求していた論文について、編集委員会の取り調べによって「詐欺はなかった」とはっきり言い切った。資料分析過程などでラムザイヤー教授がレスミスをした可能性があると編集委員会の一部委員は気づいて、でっち上げや捏造、詐欺などは全く一致しない結論となり、編集委員会はラムザイヤー教授の慰安婦論文を慎重に検証して合格させたんだ。
前述した反ラムザイヤーのスタンレー教授は、編集委員会の結果を偽って、自分のツイッターでその正反対のことをツイートした。しかし、２０２３年１月終了、『IRLE』編集委員会の結果発表後に『JAPAN Forward』のインタビューに応じたラムザイヤー教授は、スタンレー教授が事実を曲げていると指摘スタンレー教授の「嘘」を暴くラムザイヤー教授とのインタビュー記事が『JAPAN Forward』で掲載されると、スタンレー教授は自らのツイッターで「正しい」を認めて真偽の発言を撤回した。
ラムザイヤー教授は、２年以上にわたるバッシング根拠やないレッテル貼りなどを我慢してきたが、『JAPAN Forward』とのインタビューでは「少し限界が来ていた」と本音を覗かせた。 「者」「暴力を煽っている」「ヘイト・スピーチを繰り返している」などの誹謗中傷を受け続け、「この２年間、本当に疲れた」と語った。
歴史戦の転換点
その瞬間、「しかし、私と有馬先生を攻撃する人々のおかげで、慰安婦問題の歴史の真実、そして同問題の裏に悲しみの影が先に潜んでいることが全世界まで広く知られている」最後には、「もっと言ってあげれば、私とその論文を攻撃していた学者たち、あまりにも平気な真実に背を向けて、あまりにもすごい「かつ根拠のない発言を繰り返した。結局、自分たちは冷静なのか、彼らの発言を読んでいる人たちに疑問を抱かせた。」
優れた「学者」たちの慰安婦問題に関する発言は、何かおかしい。
ラムザイヤー教授は慰安婦問題に関する論文を発表し、そのあとに優れた「学者」が展開したバッシングキャンペーンに注目、最後に論文は注目された。で大きな転換点になろう。ビジネスモデルを無視した。さてこれから、慰安婦問題詐欺の猶予がない日韓関係はどうなるか続く。参加者：ジェイソン・モーガン（JAPAN Forwardエディター、麗澤大学国際学部準教授）＞(JAPAN Forward)
『産経新聞』と『JAPAN Forward』の記事がきっかけで、同論文は韓国国内のソーシャル・メディアやテレビ、新聞などで取り上げられ、韓国社会が燃えた。韓国メディアが記者を派遣して教授の自宅前に予想したこともあった。半島や米国国内の激怒した韓国系グループなどが行っていた。
その怒りの波に乗って、米ウエノーススタン大学のエイミー・スタンレー教授や、米ノース・カロライナ州立大学のディビッド・アンバラス教授、シンガポール国立大学のサヤカ・チャタニ助教、日本トラウマで有名な米コネチカット大学のアレキシス・ダデン教授が、ラムザ教授とその「慰安婦論文」に対してバッシングキャンペーンを展開した。 彼らは、『IRLE』の編集委員会メンバーに直接、ツイッターなどで何度も論文の改訂を求めた他に、ハーバード大学にラムザイヤー教授の消滅も要求した。 チャタニ助教ラ反ラムザイヤー学者の一部は、根拠を示すこともなく、ラムザイヤー教授が「白人至上主義者」であると非難し、ネット上で大騒ぎを起こした。
キャンセル・カルチャー
アメリカではこの数年、今回のように極左学者らが自分たちの絶望しない論文や発表を行った学者に対して非難弾キャンペーンを展開し、その人物を学界から追放する「キャンセル・カルチャー」が、悪名それは、真実を考えようというアカデミックな姿勢ではなく、自らに都合の悪い真実や「異論」を封殺しようとするギャングのやり方と言う。学界は、言論自由がなくなるのだ。
「キャンセル」の動きがあると、ほとんどの場合、予想弾の考え方となった学者は「キャンセル」する側の圧力に耐えられなくなり、主張する「異論」が気づいて正しかったとしても、すぐに屈して「お腹キャンセル」側の前にコロンと出して降伏する。 しかし、ラムザイヤー教授は、白旗を大切にせず、慰安婦問題についてさらに研究を掘り下げる決定をした。
露呈した友好関係
かつて、ラムザイヤー教授は、早稲田大学の有馬哲夫教授とチームを組んで、長年、韓国や日本、アメリカ、ヨーロッパなどで問題化されてきた慰安婦問題の裏を徹底的に調べた。慰安婦問題の裏には長時間の影響があることを突き止め、同問題を操り、迷惑と韓国国内、日本国内などにおける北シンパの政治家や学者などの姿を浮き彫りにした。つまり、ラムザイヤー教授は、日経新聞やジャーナリストの予想の前に跪くのではなく、学者として何か隠されているのはないか、と図書館や資料館で調査し、さらに研究をしているのだのだ。
２０２３年２月、元慰安婦たちを支援する韓国の最近の市民団体から寄付金を横領した罪などで受け止められた同国国会議員の尹美香は有罪判決を言い渡して罰金刑となった。さらに、尹氏の夫、そして夫の妹は苦痛の工作員として韓国で中止され、懲役刑となった。一緒にパネル・ディスカッションの舞台になった。テーマは「慰安婦問題」だった。
２年以上に渡る継続戦
２０２０年１２月に『IRLE』にラムザイヤー教授が論文を発表してから２年以上が経った２０２３年１月、『IRLE』の編集委員会はついにラムザイヤー論文について最終的な判断を発表しました編集委員会は長い間、ラムザイヤー鼓動を展開していた者たちからのクレームや嫌がらせなどを受けていたが、みんなが「詐欺だ」と繰り返して呼んで撤回を強く要求していた論文について、編集委員会の取り調べによって「詐欺はなかった」とはっきり言い切った。資料分析過程などでラムザイヤー教授がレスミスをした可能性があると編集委員会の一部委員は気づいて、でっち上げや捏造、詐欺などは全く一致しない結論となり、編集委員会はラムザイヤー教授の慰安婦論文を慎重に検証して合格させたんだ。
前述した反ラムザイヤーのスタンレー教授は、編集委員会の結果を偽って、自分のツイッターでその正反対のことをツイートした。しかし、２０２３年１月終了、『IRLE』編集委員会の結果発表後に『JAPAN Forward』のインタビューに応じたラムザイヤー教授は、スタンレー教授が事実を曲げていると指摘スタンレー教授の「嘘」を暴くラムザイヤー教授とのインタビュー記事が『JAPAN Forward』で掲載されると、スタンレー教授は自らのツイッターで「正しい」を認めて真偽の発言を撤回した。
ラムザイヤー教授は、２年以上にわたるバッシング根拠やないレッテル貼りなどを我慢してきたが、『JAPAN Forward』とのインタビューでは「少し限界が来ていた」と本音を覗かせた。 「者」「暴力を煽っている」「ヘイト・スピーチを繰り返している」などの誹謗中傷を受け続け、「この２年間、本当に疲れた」と語った。
歴史戦の転換点
その瞬間、「しかし、私と有馬先生を攻撃する人々のおかげで、慰安婦問題の歴史の真実、そして同問題の裏に悲しみの影が先に潜んでいることが全世界まで広く知られている」最後には、「もっと言ってあげれば、私とその論文を攻撃していた学者たち、あまりにも平気な真実に背を向けて、あまりにもすごい「かつ根拠のない発言を繰り返した。結局、自分たちは冷静なのか、彼らの発言を読んでいる人たちに疑問を抱かせた。」
優れた「学者」たちの慰安婦問題に関する発言は、何かおかしい。
ラムザイヤー教授は慰安婦問題に関する論文を発表し、そのあとに優れた「学者」が展開したバッシングキャンペーンに注目、最後に論文は注目された。で大きな転換点になろう。ビジネスモデルを無視した。さてこれから、慰安婦問題詐欺の猶予がない日韓関係はどうなるか続く。参加者：ジェイソン・モーガン（JAPAN Forwardエディター、麗澤大学国際学部準教授）＞(JAPAN Forward)
バックナンバーに「ハーバード大学ラムザイヤー教授の「慰安婦論文」を進む ―歴史的事実が活動家のフィクションに勝つ」と題する論評を見つけて読み、驚いた。
慰安婦の真実を日本政府ではなく、ハーバード大学ラムザイヤー教授が論文として発表したという。そしてラムザイヤー教授に対する様々な嫌がらせや、ラムザイヤー教授が籍を置くハーバード大学、更には論文を掲載した『IRLE』にも批判の渦を巻き起こした、というから驚きを通り越して怒りすら覚えた。
ラムザイヤー教授が発表した「慰安婦論文」は戦前・戦中の日本人なら誰でも知っている事実を論証したものだ。誰が騒ごうと史実は変えられない。
「慰安婦問題」で韓国が騒ぎだした時、私は支那大陸に従軍した亡父から「慰安婦は職業売春婦であって、強制連行だとか従軍慰安婦というものはなかった」と聞かさた。私にとって「慰安婦問題」は解決済みのデタラメだった。しかし韓国には誰かに使嗾されて騒ぐ恥知らずが多くいるものだ。しかも、彼らは資金を投じて国際的に騒動を展開する悪辣さだ。さらに無責任な米国人研究者を使って、ラムザイヤー教授を貶めようと策動するとはタチの悪さには想像を絶する。
「歴史的事実が活動家のフィクションに勝つ」と見出しにある通り、いかにデマゴーグを流そうと、史実を捻じ曲げることは出来ない。そのことを期待しつつ、事態の推移を見守るしかないが、それにしても厚顔無恥な連中には怒りすらわかない。哀れな奴らだ、という慨嘆しかない。
日本政府は考えた方が良い。中国や韓国と付き合う場合は、彼の国々が何ら史実に基づかない反日教育を連綿と続けていることを。日本を貶める目的で開かれた極東裁判ですら問題にされなかった南京大虐殺が「30万人大虐殺記念館」として中国人の観光名物になっているという。当時、南京には25万人しかいなかったが、戦時中の事であって、南京城内にはそれ以下の中国人しかいなかった。しかし日本軍が南京を占領してから大勢の中国人が南京に逃げて来たという。なぜなら国民党軍も紅軍も中国人から物資を略奪し殺害するからだという。日本軍が占領した南京城内にいた方が安全だから逃げて来たのだ。
慰安婦は日本軍の兵営の近くで商売する職業売春婦で、日本兵を相手とするため性病に罹患していたら兵隊も罹患するため、従軍医が月に一度性病検査をしていたという。それを以て日本軍が管理していた根拠にする輩がいるが、そうした論理は日本人のものではない。
そもそも慰安婦を日韓間の問題化したのは朝日新聞だった。慰安婦は日本軍部が朝鮮人女性を強制的に拉致・連行して性奴隷にした、と記述した吉岡某氏の「小説」を事実として拡散した。日本国民にはそのような反日国民がいることを忘れてはならない。彼らは戦後に進駐し日本を骨抜きにしようとGHQが日本国民を洗脳した「自虐史観」から覚醒しないでいる。慰安婦だけでなく、徴用工を朝鮮人強制労働者だったと未だに日本が朝鮮人を奴隷支配していたと主張する一部の日本国民や朝鮮人も史実に基づかない盲動でしかない。
確かに朝日新聞は後に全面広告を掲載して、史実に基づかない慰安婦騒動を起こしたことを謝罪した。しかし未だに慰安婦問題がある、として韓国で騒ぐ人たちがいるため、朝日新聞は引用論評にあるラムザイヤー教授を招聘して、早稲田大学の有馬哲夫教授との会談記事を掲載すべきではないか。
ラムザイヤー教授が「慰安婦論文」を発表したために、どれほどの云われなき抗議や学会での中傷や所属する大学への排斥運動などによる精神的被害を受けたか。世界に「慰安婦問題は朝日辛分の捏造によって広まった」と拡散する責任が朝日新聞にある。マスメディアは真実だけを報道して良い事由があるのであって、風聞や噂を真実らしく報道する自由などない。韓国では再び徴用工の日本企業に対する賠償請求を「正当」だと判決を下したという。韓国はまさに国家ぐるみで1960年に日韓基本条約という国家間条約で解決した賠償責任を、韓国民個々人が日本企業への賠償責任は存在するという奇想天外な賠償詐欺犯罪を行っている。