EV車は地球環境を破壊する。
＜リチウムの価格が足元、数年ぶりの水準に跳ね上がっている。リチウムは電気自動車（EV）からスマートフォンまであらゆるものに搭載される充電式バッテリーに欠かせない原料で、供給確保に向けた競争が激化しているほか、長期的な不足への懸念も高まっている。
調査会社ベンチマーク・ミネラル・インテリジェンス算出のリチウム価格指数は5～11月に2倍に値上がりし、年初来の上昇率は約240％に達した。同指数は5年前のデータ算出開始以降、最高水準にある。
押し上げ要因となっているのが、供給不足が続くとの市場の読みだ。テスラをはじめ自動車メーカーがEV販売を拡大する中で、需要は雪だるま式に伸びている。一方、これまでの弱気相場やサプライチェーン（供給網）の制約を背景に、新規プロジェクト向けの投資は限られており、供給の足かせとなっている。また生産会社は環境破壊を懸念する市民の反対に遭うことが多く、開発許可を得る手続きも非常に煩雑だ。
リチウム自体は世界各地に豊富に存在するが、これをバッテリー原料として使う状態にするには長くて骨の折れる作業が必要で、コストもかかる。市場関係者や法人の買い手が勢いに乗る中、価格は上下に大きく振れやすい。
リチウム・アメリカズのジョン・エバンス最高経営責任者（CEO）は「まるで過熱した不動産市場にいるみたいだ」と話す。同社はネバダ州でリチウム生産を目指す新興企業で、アルゼンチンでも中国の提携先と共同でプロジェクトを所有する。
リチウム・アメリカズはまだリチウムを生産していないが、このところの株価高騰を受けて、時価総額は約40億ドル（約4500億円）まで膨らんだ。
バッテリー・自動車メーカーの間では、足元の高騰で、リチウムを十分確保できずEV需要を満たせない恐れがあるとの不安が出ている。また多くの企業は目下、他の原料や半導体など重要部品の価格高騰にも見舞われている。
調査会社ブルームバーグNEFの分析では、EV全体のコストに占めるコモディティー（商品）の割合はわずかだが、リチウムイオン電池の平均価格を押し上げる可能性がある。実際にそうなれば、少なくとも10年ぶりの値上がりだ。これまではバッテリー価格が急落していたことで、ガソリン車に対するEVの価格競争力が向上していた経緯がある。
リチウム価格の値上がりは、アルベマールをはじめ一握りの企業にとっては大きな追い風だ。同社は世界の供給を支配しており、最近では販売が再び急回復している。
他社もこの活況に便乗しており、株価はテスラなどEV銘柄に匹敵する高騰を演じている。上場投資信託（ETF）の「グローバルXリチウム・アンド・バッテリー・テクETF」は今年45％の上昇となっているほか、リチウム生産会社の一角は約70％以上の値上がりとなっている。
リチウム価格の上昇を見込む投資家にとっては、原油のように商いが活発な先物相場が存在しないため、リチウム関連銘柄の株式が主要な投資手段となっている。
リチウムの大半はオーストラリアやチリなどで採掘される。だが、リチウムの精製・バッテリー製造で世界首位に立つのは中国だ。自国で供給網の構築を目指す米政策担当者や企業はこれを懸念しつつも、中国のコスト競争力や業界の専門知識になかなか追いつけないでいる。
リチウム・アメリカズやピードモント・リチウム（ノースカロライナ州）などの企業にとっては、環境保護を理由とする地元の反対や認可の遅れも障害となっている。環境破壊への懸念は原油から銅まで資源供給の障害となっており、資源価格が全般的に高騰する要因となっている。
リチウム生産会社にとっては、開発プロジェクトが軌道に乗るまで多くの月日と投資を必要とすることが難しい課題となっており、結果的に需給の不均衡が生まれやすい。リチウム価格は2017～18年に高騰したが、各社が増産に動いたことでその後は急落の憂き目に遭った。
業界では合併・買収（M&A）が活発になっている。大富豪チャールズ・コーク氏のコングロマリット企業コーク・インダストリーズ系列のコーク・ストラテジック・プラットフォームズは今月、ドイツ企業と共同でアーカンソー州のリチウム生産に取り組むスタンダード・リチウムに1億ドルを投資した。コーク・ストラテジック・プラットフォームズは新興企業やバッテリー供給網にも同様の出資を複数行っている。
前出のエバンス氏が率いるリチウム・アメリカズは11月、中国の車載電池最大手、寧徳時代新能源科技（CATL）に競り勝ち、アルゼンチンに特化したリチウム生産会社を約4億ドルで取得することで合意した。
英豪系鉱業大手リオ・ティントも今夏、セルビアでのリチウム開発に20億ドル余りを投じると表明した。だが、環境を破壊しかねない同社の開発を政府が許可する可能性があるとして、数千人の市民が抗議デモをした。
リチウムは最終的には経済の脱炭素化を支援するものの、足元では環境への影響を懸念した反対運動が、開発認可や生産を遅らせる原因になっているとアナリストは指摘している＞(以上「The Wall Street Journal」より引用)
「リチウム自体は世界各地に豊富に存在するが、これをバッテリー原料として使う状態にするには長くて骨の折れる作業が必要で、コストもかかる。市場関係者や法人の買い手が勢いに乗る中、価格は上下に大きく振れやすい」という。
調査会社ベンチマーク・ミネラル・インテリジェンス算出のリチウム価格指数は5～11月に2倍に値上がりし、年初来の上昇率は約240％に達した。同指数は5年前のデータ算出開始以降、最高水準にある。
押し上げ要因となっているのが、供給不足が続くとの市場の読みだ。テスラをはじめ自動車メーカーがEV販売を拡大する中で、需要は雪だるま式に伸びている。一方、これまでの弱気相場やサプライチェーン（供給網）の制約を背景に、新規プロジェクト向けの投資は限られており、供給の足かせとなっている。また生産会社は環境破壊を懸念する市民の反対に遭うことが多く、開発許可を得る手続きも非常に煩雑だ。
リチウム自体は世界各地に豊富に存在するが、これをバッテリー原料として使う状態にするには長くて骨の折れる作業が必要で、コストもかかる。市場関係者や法人の買い手が勢いに乗る中、価格は上下に大きく振れやすい。
リチウム・アメリカズのジョン・エバンス最高経営責任者（CEO）は「まるで過熱した不動産市場にいるみたいだ」と話す。同社はネバダ州でリチウム生産を目指す新興企業で、アルゼンチンでも中国の提携先と共同でプロジェクトを所有する。
リチウム・アメリカズはまだリチウムを生産していないが、このところの株価高騰を受けて、時価総額は約40億ドル（約4500億円）まで膨らんだ。
バッテリー・自動車メーカーの間では、足元の高騰で、リチウムを十分確保できずEV需要を満たせない恐れがあるとの不安が出ている。また多くの企業は目下、他の原料や半導体など重要部品の価格高騰にも見舞われている。
調査会社ブルームバーグNEFの分析では、EV全体のコストに占めるコモディティー（商品）の割合はわずかだが、リチウムイオン電池の平均価格を押し上げる可能性がある。実際にそうなれば、少なくとも10年ぶりの値上がりだ。これまではバッテリー価格が急落していたことで、ガソリン車に対するEVの価格競争力が向上していた経緯がある。
リチウム価格の値上がりは、アルベマールをはじめ一握りの企業にとっては大きな追い風だ。同社は世界の供給を支配しており、最近では販売が再び急回復している。
他社もこの活況に便乗しており、株価はテスラなどEV銘柄に匹敵する高騰を演じている。上場投資信託（ETF）の「グローバルXリチウム・アンド・バッテリー・テクETF」は今年45％の上昇となっているほか、リチウム生産会社の一角は約70％以上の値上がりとなっている。
リチウム価格の上昇を見込む投資家にとっては、原油のように商いが活発な先物相場が存在しないため、リチウム関連銘柄の株式が主要な投資手段となっている。
リチウムの大半はオーストラリアやチリなどで採掘される。だが、リチウムの精製・バッテリー製造で世界首位に立つのは中国だ。自国で供給網の構築を目指す米政策担当者や企業はこれを懸念しつつも、中国のコスト競争力や業界の専門知識になかなか追いつけないでいる。
リチウム・アメリカズやピードモント・リチウム（ノースカロライナ州）などの企業にとっては、環境保護を理由とする地元の反対や認可の遅れも障害となっている。環境破壊への懸念は原油から銅まで資源供給の障害となっており、資源価格が全般的に高騰する要因となっている。
リチウム生産会社にとっては、開発プロジェクトが軌道に乗るまで多くの月日と投資を必要とすることが難しい課題となっており、結果的に需給の不均衡が生まれやすい。リチウム価格は2017～18年に高騰したが、各社が増産に動いたことでその後は急落の憂き目に遭った。
業界では合併・買収（M&A）が活発になっている。大富豪チャールズ・コーク氏のコングロマリット企業コーク・インダストリーズ系列のコーク・ストラテジック・プラットフォームズは今月、ドイツ企業と共同でアーカンソー州のリチウム生産に取り組むスタンダード・リチウムに1億ドルを投資した。コーク・ストラテジック・プラットフォームズは新興企業やバッテリー供給網にも同様の出資を複数行っている。
前出のエバンス氏が率いるリチウム・アメリカズは11月、中国の車載電池最大手、寧徳時代新能源科技（CATL）に競り勝ち、アルゼンチンに特化したリチウム生産会社を約4億ドルで取得することで合意した。
英豪系鉱業大手リオ・ティントも今夏、セルビアでのリチウム開発に20億ドル余りを投じると表明した。だが、環境を破壊しかねない同社の開発を政府が許可する可能性があるとして、数千人の市民が抗議デモをした。
リチウムは最終的には経済の脱炭素化を支援するものの、足元では環境への影響を懸念した反対運動が、開発認可や生産を遅らせる原因になっているとアナリストは指摘している＞(以上「The Wall Street Journal」より引用)
「リチウム自体は世界各地に豊富に存在するが、これをバッテリー原料として使う状態にするには長くて骨の折れる作業が必要で、コストもかかる。市場関係者や法人の買い手が勢いに乗る中、価格は上下に大きく振れやすい」という。
リチウムをバッテリーとして使える状態に精錬するには環境問題もあって、世界では中国が生産トップ国になっている。ただ世界のリチウム生産の大半を占める地位を占めているが、中国の環境破壊も世界一となっている。中国民の人権意識や環境意識が向上すると、中国のリチウム生産も抑制せざるを得なくなるだろう。
つまりEV生産を拡大するには駆動力を支えるバッテリーに致命的なボトル・ネックがある。まだ世界の自動車生産でEVの占める割合はまだ極めて少数だ。今後幾何級数的に生産台数が増大すると見れるが、その生産を支えるだけのリチウム製造が出来るのだろうか。
そして環境破壊することなくリチウムを精製する技術が出来なければ世界各国でリチウム生産に取り組むことは出来ない。今は中国が住民の健康を蝕む環境破壊と引き換えにリチウム生産の世界的な拠点の地位にあるだけだ。
世の中にはトヨタの株式総額をEV車生産の米国企業・ステラが抜いていたと持て囃しているが、所詮はバッテリーカー製造メーカーではないか。最新モーター開発技術の凄い蓄積や個体電池を開発したわけでもない。ボッと出の後発企業でもEV車は簡単に造れる。町工場にだって造れる代物だ。
磨き上げた内燃機関エンジンや精緻なトランスミッションなど不用なバッテリーカーだ。だからEV製造台数世界一位に中国が飛び出している。そんな自動車で何処を駆けるというのか。会社への通勤に使うとして、絶えず電池残量を心配して電気チャージの確保を気にするような自動車が日常生活の足になりうるのか。
リチウムの大半はリサイクルが出来るからリチウムの増産はそれほど必要ない、と解説する評論家がいるが、バージン原料から精製するのとリサイクルするのとでは投入するエネルギーはリサイクルの方が多く使用するというのは常識だ。リチウム・バッテリーでCO2削減にならないことは明らかではないか。
だから最近では「地球温暖化」といって「CO2地球温暖化」といわなくなった。「地球温暖化」プロパガンダからCO2がいつの間にか姿を消している。しかし自動車だけは走行時にCO2を排出する内燃機関はダメで、「走行時」にCO2を排出しないEV車が良いという刷り込みだけが生きている。
始めの前提に無理があれば、後々いかに取り繕おうと矛盾や破綻が生じてくる。確かにCO2には温暖化効果があるが、それは無視して良いほど極めて小さい。大気中の温暖化ガスの大半は水蒸気だ。しかし温暖化ガスが存在することによって、太陽光の当たっている面が100℃以上で、夜の側が－100℃いかという過酷な環境にならないで済んでいる。
なぜ砂漠が昼夜の温度差が激しいか。それは砂漠の大気が乾燥していて水蒸気が少ないからだ。温暖化ガスはブランケットの保温の役割と太陽光エネルギーを地球全体に広げる熱伝播の役割を果たしている。温暖化ガスを目の敵にしている現在の風潮はモノを知らない浅薄な議論でしかない。