「トゥルース・ソーシャルとTMTG」の成功を心から祈る。

＜ドナルド・トランプ（Donald Trump）前米大統領が20日、独自のソーシャルネットワーキングサービス「トゥルース・ソーシャル（TRUTH Social）」を立ち上げる計画を明らかにした。来月、ベータ版を招待制でリリースするとしている。

　トゥルース・ソーシャルを運営するトランプ・メディア＆テクノロジー・グループ（TMTG）はさらに、定額制の動画配信サービスも立ち上げ、「ウォーク（人種差別などの社会問題に高い意識を持つこと）でない」エンタメ番組を配信する予定だという。 

　トランプ氏は声明で「私はIT大手の専制に立ち向かうため、トゥルース・ソーシャルとTMTGを立ち上げた。この世界では（アフガニスタンのイスラム主義組織）タリバン（Taliban）がツイッター（Twitter）で大きな存在感を示す一方、みなさんに愛される米大統領が黙殺されている。容認できないことだ」と述べた＞(以上「時事通信」より引用)

　トランプ氏がSNSプラットフォームを立ち上げるという。新SNS「TRUTH Social」がアプリ予約を受付中だと記事にあったので、さっそく申し込んだ。

　2020米大統領選に対する米国主要マスメディアとSNSプラットホームの対応は余りに酷いものだった。偏向報道もここに極まったか、というほど酷いものだったし、大統領選で明らかに不正を匂わせる「バイデンジャンプ」などが起きても、深夜の開票作業があっても、米国主要マスメディア等に一切選挙報道はなかった。

　そして現在も接戦各州の裁判所で行われている「202０米大統領選」に関する審理などの報道も極めていい加減だ。もちろんSNSで書込みしようものなら検閲される。これでも米国は自由で開かれた国だと、米国民は胸を張れるのだろうか。

　米国の基本原理たる「民主主義」の根幹が揺らいでいる。自由で公正な選挙であるべき米大統領選が不正疑惑塗れになっている。すべての州で不正選挙の疑惑が一掃されない限り、米国は民主主義国の旗手としての立場を失うだろう。日本国民の多くは、少なくともネット市民の多くはバイデン氏を正式な米国大統領とは認めていない。彼はDSのエージェントでしかないと思っている。

　脱炭素という集団ヒステリーの渦中にある米国民は判らないかも知れないが、「脱炭素社会」を実現したならエネルギー消費型の製造業は壊滅する。米国でもおよそGDPの20%が失われるだろう。当然大量の失業者が出るだろう。それはシェールオイル・ガスの掘削を禁じた時の失業者1,000万人規模を遥かに超えるだろう。

　それは日本でも同じだし、欧州でも同じだ。鉄製造でコークスを燃やさないで製造することが可能なのか。人類は脱炭素社会により鉄を諦めて、新々石器時代へ突入するとでもいうのか。「脱炭素社会」など馬鹿げた話だ、となぜ気付かないのだろうか。

　CO2温暖化が嘘八百だということがバレてはならないから、SNＳは検閲を厳しくしている。もちろん主要マスメディアはCO2温暖化に疑いの目を人々が向けないように、巧妙に騙し続けている。

　地球は現在よりも5°C以上も高温だった「間氷期」を何度も経験している。そして現在では想像すら出来ないほど寒冷な「全球凍結」も経験している。地球はCO2のコンマ以下二桁の濃度変化を問題にして、大騒ぎするほど「ヤワ」な存在ではない。しかも地球上に存在するCO2の多くは海水中に溶解している。脱炭素社会が人類にとって必要なのか、冷静に科学する必要がある。

　「トランプ氏は声明で「私はIT大手の専制に立ち向かうため、トゥルース・ソーシャルとTMTGを立ち上げた」と記事にある。まさにIT大手による専制政治が行われている。その証拠がCO2温暖化プロパガンダと、脱炭素社会などと雄叫びを上げる集団ヒステリーだ。それは中世の魔女狩りに匹敵するオゾマシサだ。

　政治的立場からではなく、自由な表現を守り公平・公正な民主主義を守るために、SNSの表現の自由は誰にも侵害されないものでなければならない。「トゥルース・ソーシャルとTMTG」の成功を心から祈る。