社会正義が燎原の火のようにアリゾナ州から全米へ拡がり、不正選挙の闇を暴け。
全く日本の主要マスメディアは2020米大統領選の「その後」を報じないが、何もかも終わったわけではない。パウエル弁護士はくクラーケンを発動すべく裁判闘争を続けているし、リンウッド氏たち他の弁護士も複数の州で法廷闘争を続けている。
その結果は約2/3の裁判でトランプ氏側が勝訴している。米国社会全体に「2020米大統領選は不正選挙だったのではないか」という疑心が浸透しつつあり、それが次第に米国世論になりつつある。敬虔なキリスト教徒が70%を占める米国民が不正を憎まないわけがない。神の名において宣誓した法廷で嘘を吐き続けることは米国民にとって日本人が想像する以上に抵抗の強いものだ。
アリコパ郡とはメンフィスなどの主要都市がある地域で、有権者は210万人を超えている。ここでもドミニオン投票機による「得票の付け替え」疑惑をかねてから提訴していた。しかし、昨年11月3日の開票で11万票余りをドミニオン投票機に通した段階で93.67%もの読み込みエラーが出ていたことから戦術を切り替えた。投票機で弾かれた投票用紙は集計人の手作業で集計したのだ。つまりドミニオン投票機を通さないで、開票作業に当たっていた委員が勝手に投票用紙のバーコードを「解読」して、得票として加算した。
つまり投票用紙に「不正」があってドミニオンで弾かれたのではないか。ドミニオンで得票を付け替えるまでもなく、投票用紙そのものの不正があったと疑った。93.67%もドミニオンが読み取りエラーを起こしたのは偽造された投票用紙が大量に持ち込まれたためではないか。再調査すべきはドミニオン投票機ではなく、投票用紙そのものを精査する方が不正発見に役立つのではないか、という戦術変更を行った。
そもそも投票機のエラー率は0.002%程度とされている。アリコパ郡のエラー率がいかに異常かがお解りだろう。しかも投票用紙そのものが中国や他の米国以外の場所で印刷されて大量に持ち込まれた疑惑がある。そうすると投票用紙の紙や印刷されたインクや活字をナノ単位で検証すれば、正規の投票用紙か不正に偽造された投票用紙か、そしてマークシートの候補者欄を塗りつぶしたインクがボールペンのものか印刷によるものなのかもはっきりとする。
万が一にもアリコパ郡で大量な不正投票用紙の使用が判明すれば、それはアリゾナ州だけで起きたことではない。つまり2020米大統領選で投票された投票用紙の再検証の動きが全米に広がるだろう。不正選挙がドミノ倒しのように全米各州に広がれば2020米大統領選の結果が覆る可能性すらある。さらに、不正投票用紙を誰が開票場へ持ち込んだのか、そして誰が不正投票と知りながら獲得票としてカウントしたのか、犯罪者が暴かれ米国の闇が正義の光の下に明らかになる。
2020米大統領選の不正に関係した、腐り切っている米国の司法と行政にそれに関係するすべての関係者の身の証が必要とされるだろう。万が一にも2020米大統領選を不正な手段で乗っ取ろうとしていた者がいたなら、民主主義の根本原理を破壊するテロリストと認定して厳罰に処されるだろう。そして万万が一にも、不正選挙に外国勢力が関係していたとしたなら、それは不正選挙ではなく「国家転覆罪」に問われかねない。たとえ元大統領であろうと、最高裁判所判事であろうと、不正選挙という民主主義の破壊に手を貸した者は決して許されない。
トランプ側の動静を一切報道せず、全米各地で不正選挙を巡ってたたかわされている法廷闘争を無視している全米の主要マスメディアも不正選挙に手を貸していたとするなら、経営陣や報道制作部門の関係者たちも、その罪を免れることは出来ないだろう。もちろんトランプ米国大統領の書き込みを検閲したり、ついにはアカウントまで削除したSNSのCEOや検閲に関係した人々も不正選挙に加担した共犯として厳罰を免れることは出来ない。それはネットの自由を勝手に蹂躙した由々しき「表現の自由」の侵害者として決して許されるべきではない。
アリゾナ州の高等裁判所が不正選挙という巨大な壁に穿った一穴により、DSたちが周到に準備した巨大な不正な仕掛けを白日の下に晒し、米国社会に「正義」を取り戻すことを期待してやまない。