武漢肺炎騒動の終息後にグローバル化は終焉する。

<バルセロナの主将FWリオネル・メッシが、新型コロナウイルスの感染拡大でクラブの財政が圧迫されるなか、選手たちが給与70%の削減を受け入れることを発表した。

新型コロナウイルスの感染拡大によって非常事態宣言が出されたスペインで、バルセロナ首脳陣は今季の減収が見込まれるために非常事態下における月々の人件費を70%削減することを目指していた。各スポーツ部門が受け入れる中、フットボールのトップチームが難色を示していたとも報じられていたところだ。

そしてメッシは30日、選手陣を代表してクラブの提案を受け入れたことを声明で発表。さらに選手陣が、自分たちより収入が低いバルセロナの従業員の給与を削減させないために尽くすとも記している。

「この非常事態下で、バルセロナのフットボール部門のトップチームについて色々なことが書かれ、話されてきました」

「まず何よりも、私たちには受け取っている給与の削減に同意する意思があったことを明らかにします。なぜなら、現在の私たちは例外的な時期を過ごしており、そして選手陣はクラブから頼まれ事をされたときに、“いつだって”最初にそれを支持してきたのですから。それだけでなく、選手陣は必要や重要とされる多くの物事に対して、自ら進んで取り組んできたのです」

「だからこそ、クラブ内部で私たちに焦点を当てて、私たちが間違いなく取り組むはずであったことをさせようとプレッシャーをかけていた人物がいることに驚きを隠せません。実際、合意が遅れてしまったのは、これほどの難しい時期にクラブと従業員を助けるための結論を探していたためなのです」

「私たちは非常事態下における給与の70%削減を受け入れるだけでなく、クラブの従業員がこの厳しい状況の間にも100%の給与を受け取れるように貢献することを発表します」

「私たちがここまで口を開かなかったのは、クラブの、そしてこの状況下で一番損害を受ける人々の本当の助けとなる解決法を探していたためです」

「そして、とても厳しい時期を過ごしているすべてのクレ(バルセロナサポーター)に愛情のこもった挨拶、励ましをせずに、この声明を終わらせるわけにはいきません。誰もがそれぞれの自宅で、落ち着きを保ちながら、この厳しい日々の終わりを待ち望んでいます。私たちは、もうすぐこの窮状から脱することでしょうし、全員で頑張っていきましょう。万歳バルサ! 万歳カタルーニャ!」

なおメッシのこの声明に記された「クラブ内部で私たちに焦点を当てて、私たちが間違いなく取り組むはずであったことをさせよう、プレッシャーをかけていた人物がいることに驚きを隠せません」との部分は、メディアに対して自分たちが給与削減を望んでいないと吹聴していた人物がいるとの指摘であり、クラブ幹部への不信感を露わにした格好となった。

また70%の給与削減はあくまで非常事態下における月々の支払いであり、例として年俸120万ユーロの選手で単純計算をすれば、該当月に支払われる額が10万ユーロではなく3万ユーロとなる>(以上「GOAL」より引用)



 バルセロナの主将FWリオネル・メッシが、新型コロナウイルスの感染拡大でクラブの財政が圧迫されるなか、選手たちが給与70%の削減を受け入れることを発表したそうだ。その代わり「私たちは非常事態下における給与の70%削減を受け入れるだけでなく、クラブの従業員がこの厳しい状況の間にも100%の給与を受け取れるように貢献することを発表します」とメッシ氏は発表したという。
 武漢肺炎の世界的な感染拡大でスポーツやエンターティメント界が大打撃を受けている。日本でも野球やサッカーが開幕を四月下旬まで延期しているが、それがさらに延期ないし日程短縮となれば球団などの収入に打撃を与えるのは避けられず、花形選手と契約している高額年俸の支払いに支障が出て来るのも避けられないだろう。

 それは日本だけではなく、欧米のプロ・スポーツ選手やエンターテイナーたちにも直接響いて来るだろう。ちなみに米国の花形劇場が軒を連ねるブロードウェイも閑古鳥が鳴いている。
 千両役者も幕が開かなければただの人でしかない。大勢の観客が集まってこその高額年俸であり、高額な契約金の支払いが出来るのだ。観客が集まらなければ収入の源が失われる。

 いやそもそも大型のスタジアムや劇場に観客を集めて行うビジネス・モデル自体が時代遅れなのかも知れない。ネット配信やテレビ中継で観戦したり、観劇する時代になっているのかも知れない。
 そうすれば人と人が濃厚接触しないで済むし、テロなどの心配をしないで済む。しかしそうなると不要となる商売も多い。一挙にペーパーレス社会に突入するし、人が移動しない社会になることを想定しなければならない。実際に武漢肺炎騒動で政府は在宅勤務を奨励しているではないか。

 武漢肺炎騒動以前と騒動以後とで、私たちは異なる社会に住むことになるのかも知れない。それは世界中を電脳社会へと加速させる起点になると想定せざるを得ない。
 それは戦後続いて来た「金融支配」のグローバル化を終焉させることになるだろう。「ヒト、モノ、カネ」の移動の自由が不要になるからだ。それらを意識するまでもなく、ネット社会では瞬時にして情報は世界を駆け巡る。観戦も観劇も世界を一瞬で駆け巡る、となれば国境を無くして「ヒト、モノ、カネ」の移動の自由を確保する必要すらなくなる。
 むしろ国は国としての、国民は国民としてのアイデンティティーを主張するようになるのではないだろうか。それは「みんな違って、みんな良い」世界の到来ではないだろうか。すべての国民と人種をガラガラポンで混ぜ合わせれば人類すべてが単一化して、人種間や民族間での争いが無くなる、という危惧すらする必要はなくなる。つまり「統一教会」的なドグマが終焉することになる。安倍自公政権が目論む「日本人総混血化」計画が頓挫することにな。奇しくも絶滅危惧種と化していた日本人の存続を可能ならしめる契機になるのかも知れない。

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