なぜ日本のマスメディアは世界で唯一の水素で稼働する日本製の自動車エンジンを世界に宣伝しないのか。

　世界はいつの間にか2040年にガソリンエンジンを廃止して電技自動車に移行する、という流れになっているようだ。それもCO2地球温暖化から地球環境を守るために仕方ない措置だということで大方の国際的なコンセンサスを形成しているという。

　飛んでもないことだ。CO2温暖化というデマゴーグがなぜ世界的に新興宗教のように浸透して行ったのか訝しく見ていたが、ついにその本性を現した。つまりそれは究極の日本叩きだったわけだ。

　欧米列強は黄色いサルが世界を制覇するのに我慢がならないのだ。先の戦争では圧倒的な物量で勝る米国が日本を戦争へ引きずり込んでマンマと圧勝して日本を支配下に置いたが、日本の自動車工業参入を許すと、あっという間に欧米列強の自動車メーカーを日本の企業が凌駕した。

　それが決定的となったのはマスキー法という当時としては厳しすぎる排ガス規制をカリフォルニア州が施行したのに対して、その規制を最初にクリアしたのが日本のホンダ・シビックだった。その衝撃は欧米自動車メーカーにとって衝撃的だった。

　日本の自動車企業を叩き潰さないと欧米列強の自動車メーカーは日本メーカーの後塵を拝するようになる、という恐怖を抱いていた。そして2000年代に入って日本の自動車工業は日々の研鑽を積んでついに世界で最高のクリーンエンジンを製造するに到った。

　エンジンだけではない、トランスミッションに於いても日本とトイツ以外には信頼性のある高精度のマトモなものは造れないようになった。ホルクスワーゲンの排ガス偽装が決定的となって、クリーンエンジンは日本の独壇場となった。もはや世界のいかなる国も日本製の自動車エンジンにはかなわない、という結論が出てしまった。

　そうするとどうするのか。パラダイムシフトの転換を図るしかない。つまりガソリンエンジン車は「すべて悪だ」と結論付けることによって、日本のエンジン製造技術をすべてチャラにしてしまう。その魔法の呪文が「CO2温暖化」だ。

　CO2温暖化を止めるにはガソリンエンジンを排斥するしかない、という理屈を世界の新興宗教にすることだ。欧米諸国がやっていることは現代も中世の魔女狩り当時と大差ない。つまり科学的根拠は微塵もない、信じる者だけが救われる、という傲慢さそのものだ。

　電気自動車そのものは、確かに走行時にCO2を排出しない。しかし電気を造るのはその大半は火力発電だ。火力発電のエネルギー効率は改善されたといっても58.8%でしかない。送電ロスも6ないし10%はどうしてもある。さらに電気自動車への充電ロスは電気自動車イグニッションなどで20ないし30%はどうしても避けられない。そうすると電気自動車が実際に利用できるエネルギーは投入したエネるの30ないし40%でしかないことになる。

　それ以外にも電池からの放電ロスやモーターの駆動効率も考慮に入れると、とてもガソリンエンジンのエネルギー効率に適わない。つまり電気自動車に切り替えれば切り替えるほど同数の自動車が走っている限り、地球に対するCO2負荷は増大する、という結果になる。しかし新興宗教に熱狂しているCO２温暖化教徒たちの耳には、私の説明は届かない。それが証拠に、日本の自動車企業がスポンサーになっている日本のマスメディアですら、地球温暖化CO2説・教の教義を布教している。

　なぜ世界で唯一水素で走るエンジンを実用化している日本企業を日本のマスメディアが世界に宣伝しないのだろうか。水素発生は

「水分解反応は水分子を酸素とプロトンに分解する負極反応とプロトンから水素を生成する正極反応の4電子2反応プロセスである。この中の還元プロセス（水素発生）の可視光によるエネルギー変換効率はこれまで60%止まりだったが、このほどイスラエルの研究グループが効率100%を達成した（Nano Lett. 16 (2016) 1776）。 

　これにより水分解の研究の課題は水分子を酸素とプロトンに分解する酸化プロセスが中心となった。研究チームはプラチナを先端としたCdSe・CdS複合ナノロッドでOH-のラジカル化とプロトンの還元を組み合わせて、可視光による水素発生効率100%を実現した」(以上「Technion-Israel Institute of Technology」より引用)

　とあるように水素発生は可視光線で100%を達成している。つまり電気自動車よりもCO2を排出しない自動車は水素エンジン車だということは誰の目にも明らかになっている。それでも電気自動車が未来の自動車だというのは科学ではなく、新興宗教の類だ。

　私は広島県と広島市にマツダのロータリーエンジン車を公用車に採用しているかと問い合わせた。すると県も市も公用車としてロータリーエンジン車を採用しているとの回答を得た。水素都市宣言している周南市にも問い合わせたが、残念ながら未だに回答を得ていない。既に周南市当局はCO2新興宗教に毒されているようだ。

　さて、日本政府はどうだろうか。トヨタの燃料電池車ミライに対しては700万円もする価格引き下げに200万円の補助金を出して各自治体に購入を促したが、マツダのロータリーエンジン車に対して補助金を出したとは寡聞にして知らない。

　日本のマスメディアにもすこしは国際的な陰謀に加われるくらいの戦略と悪知恵があっても良いのではないだろうか。いや、未だにGHQ支配の麻酔に痺れているのだろうか。