Win10の更新ソフトが送られてきたが、出て一年もしないうちに更新とはあまりに早すぎないか。

　仕事中に勝手に画面が変わって「更新画面」が出てきた。実に勝手な会社だ。Win10に無償でバージョンアップしないか、と散々誘いの通知を送って寄こし、バージョンアップというから仕方なく応じたら、その日は仕事にならなかった。
　そして今、「更新ソフト」が勝手に送られてきた。MS社は新規OSを出してから一年もしないうちに「更新」しなければならないほどバグのあるソフトを作っているというのだろうか。

　それともタダでモルモットを大量に仕込むために無料バージョンアップという手法を使ったというのだろうか。そしてバグを潰した上でWin10の販売を始める、というのだろうか。
　MS社のソフトを使っている人のすべてがオタクでPC相手に遊んでいるわけではない。仕事の手段としてPCを使っている者にとって、勝手に通知が送られてきたり、送るにしても重いソフトを送ってきてPCを使用不能状態にするなどといった不埒な所業に及ぶとは、いったいどれほど傲慢な会社なのだろうか。

　いかなるバージョンであろうと、WinというOSを使っている人たちは無料でOSを無料で手に入れたわけではない。それを「保証期間を過ぎたから」セキュリティが脆弱になっても一切知らない、とはいかにも無責任ではないだろうか。
　PCを買った人は誰一人としてPC本体だけを買ったとは思っていない。OSナシのPCは無意味に重い箱でしかない。PCがPCたる価値を有するのはOSが入ってこそだ。つまりPCとOSは不可分の関係にある。

　たとえば自動車を買った人が「さて、お客様。タイヤはどのメーカーのどれが良いですか、もちろん別料金ですが、タイヤがなければ走れません」というのとよく似ている。
　こういう事態になったのも、日本がトロンの開発を諦めてWinソフトをOSとして導入したからだ。トロンは公開され無償で配布されることになっていた。しかし墜落したJAL123便にはWindowsを上回るパソコンソフト「トロン」の開発者１１名も搭乗していた。当時の中曽根内閣は 「トロン」を全てのパソコンへ採用と決めていたが、これも突然Windowsに変更されたのだ。

　過ぎ去った時間は戻らないが、今を生きる私たちは捻じ曲げられた歴史の生き証人として、真実を未来へ向けて語り続けなければならない。日本政府がWinを全面採用したことにより、日本の情報はすべて根っこの部分で米国に抑えられてしまった。
　本当の独立を果たそうとする日本国民の動きを一々封じてきたジャパンハンドラーたちの動きによって、MSは現在みられるように傲慢な会社になり果てている。そうした責任はWinに全面降伏した日本政府にある。

　そして今、右翼と称する米国のポチたちは安倍自公隷米政権を押し立てて、日本国民を米国の戦争に参加させようとしている。腐り切った日本のマスメディアも同罪だ。
　欠陥だらけの米国製のOSを日本のユーザーに押し付けて恥じない日本のPCメーカーも同罪だ。ここら辺りで、日本のIT技術者たちは連帯して、日本のOS作りのPTを立ち上げてはどうだろうか。日本の真の独立を果たすためにも、情報の核を握るOSを米国の一社に依存している、という危険な状況にあることを認識すべきだ。