あらゆるIT犯罪には国際的な連携と厳罰で臨め。

　悪戯の域を超えた身の毛もよだつITハッキングが起こった。＜米紙ニューヨーク・ポストやＵＰＩ通信のツイッターのアカウントが１６日、一時ハッキングされ「米空母ジョージ・ワシントンに中国がミサイル攻撃」「ローマ法王が第３次世界大戦を宣言」などといった偽のニュース速報が書き込まれた。
　両社が経緯を調査している。国防総省のカービー報道官は、空母は「いかなる攻撃も受けていない」と語った。
　米国では、中央軍のツイッターが過激派イスラム国を自称するハッカーに乗っ取られる騒ぎがあったばかり＞（以上『ＮＹＰ』引用）

　第三次世界大戦が起こるとすればITハッキングによる情報書き換えの陰謀が元になるのではないかと、様々な推理小説などで書かれてきた。それが現実に起こったかもしれない事態が米軍空母ジョージ・ワシントンに起こったというのは由々しき問題だ。
　なぜならジョージ・ワシントンには世界を第三次世界大変に叩き落とすに十分な戦略核兵器が積載されているからだ。それを世界の何処へでも運び得るミサイルと攻撃機も積載している。まさしく戦争のすべての道具立てがそろっているのが米国の機動部隊と旗艦の原子力空母だ。

　世界各国の政府や軍に対するハッキングやサイバー攻撃が日常的になっている。その児戯に等しいPCを利用した攻撃は世界を破滅させる威力をも秘めていることを忘れてはならない。
　世界人類を滅亡させるかもしれない危険なゲームをバカな国や勢力が仕掛けているとしたら、それらは世界人類すべての敵である。彼らを殲滅しなければ世界人類は片時も安心できない。

　国際的な協定を結んで、ネットの秘匿性は一部制限して、何処のサイバーを経由しようと、すべての通信履歴と発信元が直ちに特定できるように「逆探知」機能をIT機器に組み込むべきだ。
　あるいは国境を越えて接続する際には、その国のサイパーに発信元の登録と訪問記録が残るように義務付け、国際機関が照会した場合は直ちに発信元が特定できるようにしておくべきだ。

　性善説を前提としたIT機器が狂気に駆られた集団によって悪用されているなら、その悪用する狂気集団を徹底的に排除できるシステムをIT機器に組み込むしかない。それによってネットの秘匿性や自由が一部制限されようと、世界人類が核戦争で滅亡するよりもはるかにマシだ。