マスメディアは「事実」を報道しよう。

　ローカル地方紙だが、茨城新聞社が今年7月27日付けの記事を今月24日に訂正した。それは白血病で闘病中の高校球児を元女子マネジャーガ応援している活動を取り上げたものだったという。
　しかし現実は本人に取材しないでＬＩＮＥで見たことを記事にしたというのだ。もちろん、それは本人成りすましの実際には元女子マネジャーは存在しなかったし、そうした類似する話もなかったという。

　かつて新聞記者は記事を足で書くものだと教え込まれた。それは書くことを生業にする者にとって分野を問わず必須事項だ。どこまでが事実で、どこからが記事を書く者の感想なのか、どこからが論評なのかを明確に分けるべきだということも、記者たちは先輩から教えられたはずだ。
　しかし天下の朝日新聞が「従軍慰安婦」なる造語まで作って、日本の国家と国民を貶める記事を事実確認もなく、いかがわしい吉田某氏の著述した詐欺のような書物を元にした記事で、その書物が事実に反するということが解った後も訂正することなく同様な記事を32年間に16回も掲載し続けたことがある。そのことに関して今年8月5,6日と新聞に訂正記事を掲載したものの、読者と日本国民に謝罪する文は一行もなかったという、極めて不遜な訂正記事だった。
　その後も朝日新聞は性懲りもなく、「従軍慰安婦」は捏造だったが「慰安婦」は実在し、日本軍による女性の人権蹂躙が行われたのは事実だという摩訶不思議な論理を世界的に展開している。

　軍による「強制」がなければ慰安婦は単なる売春婦に過ぎない。それらは商売であり、個々の女性には個々の事情があって売春婦になったのだろうが、70年も以前の日本軍の兵営近くで売春を生業とする業者が抱えの売春婦を自分たちで造った「慰安所」で兵隊相手に「商売」をしていたに過ぎない。
　いや、そもそも売春が女性の人権蹂躙だというのなら、先進国でも売春を禁じていないドイツやオランダなどの政府と国民を告発する記事を掲載すべきだろう。国連も女性の委員が人権委員会で「性奴隷」だと慰安婦を商売と認めていた歴史の彼方の日本を批判するのはお門違いもいいとこで、現在も売春を禁じていない諸国を批判すべきではないか。何を狂って歴史上の日本を現代国際社会で批判するのか意味が解らない。強いて意味があるとすれば現代日本の国家と国民に対する悪辣な貶めるための悪意に満ちた宣伝行為（プロパガンダ）でしかない。

　マスメディアは事実を報道すべきだ。マスメディアの考え方や論評は明確に読み手に解るようにして書かなければならない。それは新聞記者の基本中の基本だが、この国のマスメディアは味噌も糞も一緒にしてテンとして恥じない風潮が蔓延している。だから地方紙の誤報に対しても、かくも熱き文を記すこととなった。