日本のレアアース開発に期待が膨らむ。

＜南鳥島沖の深海には、世界最高品位の「超高濃度レアアース泥」が広範囲に存在し、日本の年間需要の数十年分に相当する莫大な資源ポテンシャルを持つとされ、経済安全保障上の重要性が高まっています。現在、海洋研究開発機構（JAMSTEC）（JAMSTEC）などが中心となり、世界初の深海6,000mからの採掘技術開発を進め、2026年1月に試掘、2027年1月に大規模な採鉱試験を計画し、将来的な社会実装と商業化を目指しています。

　南鳥島深海のレアアースの特徴世界最高レベルの濃度: 中国の陸上鉱山と比較して約20倍の品位を持つ「超高濃度レアアース泥」が発見されています。
◎豊富な資源量:

　 約100平方キロメートルの有望エリアだけでも、日本全体の年間需要の数十年から数百年分に達する莫大な資源ポテンシャルがあります。
◎クリーンな資源:

　 鉱山から採掘されるものとは異なり、放射性物質を含まないクリーンな資源であることが期待されています。
◎魚の骨が生成に関与: 

　レアアース泥に含まれる「アパタイト（リン酸カルシウム）」が、魚の歯や骨の堆積物と関連していることが分かっています。
◎マンガンノジュールとの併存: 

　レアアース泥に加え、コバルトやニッケルを含む「マンガンノジュール」も豊富に存在しており、電気自動車のバッテリーなどにも不可欠な資源です。
開発の背景と目的経済安全保障の確保: レアアースの多くを中国からの輸入に頼っている現状を脱却し、国内資源の開発・備蓄を強化することが目的です。
◎脱中国依存: 

　中国の輸出規制などによるサプライチェーンの不安定化に対応するため、国産資源の確保が喫緊の課題となっています。
◎カーボンニュートラル社会の推進: 

　小型モーター用磁石や燃料電池など、クリーンエネルギー技術に不可欠なレアアースを安定供給することが期待されています。

今後の開発スケジュール（予定）

2026年1月: 南鳥島沖水深約6,000mでの試験掘削開始。

2027年1月: 1日あたり約350トンの採鉱・揚泥試験を実施。
2028年度以降: 商業生産体制の整備と本格的な商業生産の準備を進める。
　技術的課題と対応深海からの大量揚泥技術: 天然ガスや石油とは異なり、固体であるレアアース泥を大量に揚泥する世界初の技術開発が進められています。
◎環境影響評価: 

　深海環境への影響を考慮し、厳格な環境評価と持続可能な開発が求められています。
　南鳥島沖のレアアース開発は、日本の資源安全保障と次世代産業を支える国家戦略として、大きな注目を集めています。 ＞(以上「AI」より引用)

「南鳥島沖の深海には、世界最高品位の「超高濃度レアアース泥」」とAIに聞くと、上記のような回答を得た。これまでレアアースは世界の歳出量の90%以上を握る中国によって支配されてきた。それはレアアースの禁輸措置、という外交カードを中国が持っていることになり、先進諸国にとって半導体や最新モーターやリチウムイオンバッテリー製造に欠かせないことからアキレス腱になっていた。

　日本がレアアース生産に踏み切ると、先進諸国は中国の頸木から解き放たれることになる。そのため中国は日本のレアアース開発を警戒している。

　南鳥島は東京都小笠原村に属し、北緯24度17分、東経153度59分に位置する。 東京都心から南東約1,950㎞に位置していて、船で片道4～5日、航空機でも片道4時間 かかる距離にある。 太平洋の孤島で形状は三角形をしている。 定住者はいないものの海上自衛隊、気象庁、国土交通省などの職員が駐在しているようだ。

　その近海の約6,000mの海底にレアアース泥が堆積している。その埋蔵量は日本の需要を賄って500年分に達するという。しかも中国の陸上鉱山の20倍もの品位を持つ「超高濃度レアアース泥」であり、世界最高水準の品質だという。この泥にはハイブリッド車や電気自動車（EV）のモーターに使われるジスプロシウムや、テルビウム、ユウロピウムといった重要なレアアースが豊富に含まれており中国のものよりも良く、含有されるレアアースも豊富だ。

　10月28日にトランプ氏と対談した折に高市氏は日本のレアアース掘削予定とその内容を伝えたようだ。それは中国による妨害を排除するという側面と、日米共同開発という「投資」をトランプ関税交渉で石破政権が勝手に約束した米国への投資84兆円の中に含める、という内諾を得るためだったようだ。

　深海底掘削は高度な技術を要するが、日本はその課題を克服したようだ。だから試掘の予定を来年1月と発表した。これにより資源のない国とされてきた日本が一躍資源大国になる。それは同時に西側自由主義諸国が本格的に対中デカップリングに進む契機にもなる。

　来年のことを云うと鬼が笑うというが、鬼に笑って頂こうではないか。日本の世界戦略に大きな転換をもたらす来年になりそうだ。