オールドメディアの偏向報道は目に余るものがあ。

＜英BBC放送は13日、昨年10月に放映されたドキュメンタリー番組でトランプ米大統領による過去の演説を意図的に編集した問題について、トランプ氏に謝罪するとともに、問題の番組を再放送しないと表明した。ただ、同氏が求める補償には応じないとした。

2022年の報道番組でも内部告発
　トランプ氏の弁護士はBBCに謝罪と番組内容の撤回および補償を要求し、14日までに応じない場合は少なくとも10億ドル（約1540億円）を求めて提訴すると警告していた。
　BBCは声明で、意図的編集について「誠に遺憾」としつつ、「（問題の編集を）名誉毀損（きそん）の主張の根拠にされることには強く反対する」と強調した。
　一方、英紙テレグラフは13日、BBCが2022年6月に放映された別の報道番組でも、トランプ氏の演説に昨年の番組と同様の意図的編集を加えていたと伝えた。関係者の内部告発で判明したとしている。新たな意図的編集の発覚が、トランプ氏からBBCへの新たな圧力材料となるのは必至とみられる。

番組中に出演者が問題を指摘
　昨年の番組は、20年大統領選で「不正があった」とする、トランプ氏による虚偽の主張を発端とした21年の米連邦議会襲撃事件に関し、同氏による事件直前の演説をつなぎ合わせ、同氏が支持勢力に対して明示的に襲撃を奨励したように見せかける編集を行ったとされている。
　同紙によれば、22年の番組でも昨年の番組と同様、同じ演説の「議会に向かおう」と「死ぬ気で戦う」といった別の文脈で発せられた2つの発言を意図的につなげていた。番組ではトランプ氏の首席補佐官代行を務めたミック・マルバニー氏が出演し、演説が編集されていると指摘した上で「実際に起きたことを率直に提示すべきだ」と批判していた。
　番組終了後の打ち合わせでは一部のスタッフが編集に疑問を呈したが、対応は取られなかったという。＞(以上「産経新聞」より引用)

「英BBCが意図的編集問題でトランプ米大統領に謝罪、補償には応じず別番組でも問題発覚」とBBCによる捏造・偏向報道の続報が続いている。それはそれで報道機関の自浄能力が発揮されていると歓迎すべきことだろう。

　BBCに対して、同様の報道を繰り返していた米国内主要メディアが沈黙しているのは不可解だ。ことに反トランプ氏の急先鋒だったCNNの沈黙は解せない。英BBCは放送番組中で2020米大統領選で「不正があった」と出演者の指摘があったが、番組MCは無視したという。CNNではそうした「不正」を指摘する出演者すらいなかった。

　しかし問題なのは当時からネットでは盛んに「不正」が指摘されていたことだ。当時私も米国からのネット情報を引用して「バイデンジャンプ」や「特定の選挙区では投票率が100%を超えている」といった不正疑惑の数々を指摘した。しかし米国主要メディアは一切「不正疑惑」を取り上げなかった。

　そしてビデオの「切り貼り」によるトランプ氏が使嗾した「暴徒の連邦議会乱入」事件を大々的に報道した。いや報道というよりはキャンペーンと云う方が近いだろう。まさに、それは報道ではなくキャンペーンだった。

　現在でもオールドメディアの偏向報道は酷い。たとえば国連開発計画（UNDP）は2100年にはツバルの首都の島の一部が満潮時に沈むと推定している。地球温暖化問題が論じられるときに、「海に沈む国」としてよく登場するのがツバルだ。多数の岩礁からなる国で最も高いところでも海抜4.6メートルしかなく、温暖化によって海面が上昇した場合、水没する危険性があるといわれている。

　しかし「海面上昇よりもむしろ、人間の活動による環境汚染こそが問題」という議論や「ツバルは消滅するどころか国土面積が拡大している」との議論もある。だが、オールドメディアで報道されるテレビ画面には波により侵食される陸地の絵や海中に没した家屋の基礎などの絵ばかりが映し出される。大量の地下水を汲み上げている映像や、下水処理もままならない都市整備状況、といった側面は一切報道されない。

　ツバルの環境汚染は国土を喪失することに繋がる、という事は余り理解されてないようだ。なぜ環境汚染が国土喪失につながるのか、それはツバルの国土がサンゴ礁の上に存在しているからだ。サンゴが死滅すればサンゴ礁は波に侵食されて失われるだけだ。サンゴが生きていればサンゴ礁は成長・拡大する。

　なによりも海面上昇が起きているとすれば、ツバル周辺の海だけで起きるのではない。温暖化により海面上昇しているとすれば、すべての海に面する国々でも海進現象が起きてなければならない。元々全国土の60%以上が海抜以下のオランダは、海面上昇でツバル以上の深刻な事態になっていなければならないはずだ。だが、オールドメディアは「地球温暖化により海中に没する国ツバル」を繰り返し放送した。それは国連開発計画にとっても、国連援助の欲しいツバルにとっても都合の良い映像だからではないのか。

　世論を誘導したい一部の人たちが放送編成を牛耳っているとしたら由々しき事態だ。それは報道機関ではなく、洗脳機関に堕落してしまうからだ。かつてヒトラーの宣伝相ゲッペルスは「嘘も百回言えば真実となる」との迷言を残している。科学的にも「嘘は大きい方が良い、それを何度も叫び続けると人は信じるようになる」と実証されている。嘘の内容の規模が大きければ大きいほど効果があるとされ、プロパガンダ（特定の思想、世論、意識、行動へ誘導する宣伝行為）の天才と称されたゲッベルスの大衆操作の手段として有効に使われた。

　CO2地球温暖化は壮大な詐欺だ。それも世界規模で演じられている利権取引だ。多くの気候変動学者は「これから地球は寒冷化する」と予測している。しかしオールドメディアは未だに温暖化を心配している。真に心配すべきは寒冷化であるにも拘らずに。

　英BBCは偏向報道を自ら認めて最高経営者と制作責任者が辞職した。BBCと同じく「公共放送」のNHKは高市政権に対する偏向報道の数々を行ったフシがあるが、いかなる責任を取るのだろうか。

　テレビや新聞などのオールドメディアは事実だけを報じるべきだ。余計な編集や解説などは不要だ。ことに報道番組と称するプログラムには立場の異なるコメンテータを登場させるべきだ。異口同音に番組制作方針に沿ったコメントばかりする似非・評論家など誰も望んではいない。そうした姿勢を正さない限り、オールドメディアは凋落の坂道を転がり落ちるだけだ。