テスラの販売不振。

＜＜テスラに暗雲が立ち込めている。欧州市場での販売台数が大幅に減少し、株価も下落。かつてのEV王者は、この危機を乗り越えられるのか＞

　米電気自動車大手テスラの株価が、回復基調に向かわず苦戦している。新たに発表されたデータによれば、欧州における販売低迷が、山積する課題に拍車をかけているようだ。
　Yahooファイナンスによると、テスラ株価は2月25日に8.4％下落し、この記事を執筆している2月26日午前の段階では299.19ドルで取引されている。
　テスラにとって、2025年は厳しい船出となった。テスラ株は、世界で最も広く保有されている銘柄のひとつだが、Yahooファイナンスを見ると、年初来で約25％値を下げている。ドナルド・トランプ大統領の就任式が行われた1月20日以降の下落幅は約29％だ。
　同社株価がこのところ下落している原因は多々あるが、とりわけ影響が大きいのは、最高経営責任者（CEO）であるイーロン・マスク氏の米政府における役割だ。また、米国以外での販売不振が相次いで報じられ、海外のライバル企業との競争が激しさを増していることもある。

欧州でシェア激減、アジアでも販売不振
　トランプ氏が大統領選に勝利した際、テスラは上昇局面に入った。同社株価は2024年12月半ばに480ドル弱とピークを迎え、これにより過去12カ月の上昇率は50％となった。ところが、2025年に入ってからの下落分で、同社の時価総額は数十億ドルも下がり、2月25日に株価が8.4％下落すると、2024年11月以来で初めて1兆ドルを割り込むかたちとなった。
　株価が下落した2月25日は、欧州の新車登録に関する最新データが発表された日でもあり、欧州におけるテスラの販売不振が明らかになった。
　欧州自動車工業会（ACEA）によると、欧州連合（EU）、欧州自由貿易連合（EFTA）、ならびに英国におけるテスラの2025年1月販売台数は9945台で、前年同月の1万8161台から45％減少した。これに伴い、同社のシェアも1.8％から1.0％に減少した。一方で、同期間に電池式電気自動車（BEV）の販売台数は3分の1以上（34％）の伸びを見せている。
　この最新データが発表される前には、欧州だけでなくアジア太平洋地域における同社の販売不振についても報道されており、テスラが以前から直面している問題をいっそう大きくしている。

中国勢の台頭に直面
　欧州での市場シェア低下からもわかるように、テスラは、独フォルクスワーゲンなどのライバル企業だけでなく、上海汽車集団（SAICモーター）といった中国勢との競争にも直面している。
　広東省深セン市に拠点を置く比亜迪（BYD）は、このところテスラに迫る勢いを見せている。2025年2月には、英国での販売台数で初めてテスラを上回ったことが、英自動車工業会（SMMT）のデータで明らかになった。同時にBYDは、テスラがかねてから未来戦略の柱としてきた、安価な自動運転機能の搭載も始めている。
　アナリストはまた、マスク氏がトランプ政権に関与することで、テスラ株主が差し迫っているとみなしているであろう優先事柄に集中できていない可能性を危惧している。これに加えて、マスク氏が政治的な姿勢を強め、欧州全域の極右政党支持を表明していることなどから、テスラの顧客ベースが離れていく怖れもある。世論調査によれば、テスラの顧客層は左寄りだ。
　B・ライリー・ウェルス（ボストン）のチーフ・マーケット・ストラテジスト、アート・ホーガン氏は、ロイターに対して次のように語っている。
「マスクは、現場で細かく指示を出すタイプの経営者だ。ホワイトハウスの執務室であれほど長い時間を過ごしているのなら、自ら率いる上場企業を含めた企業の経営に、どのくらい時間を割いているのだろうか」
　報道によれば、一部のテスラ車オーナーの中には、マスクの政治的な動きへの反応として、所有していたテスラ車を売却したり、新規注文をキャンセルしたりする人が出ているようだ。世論調査によれば、多くの見込み客が、同様の政治的な理由からテスラを敬遠し、代わりに海外メーカーの電気自動車を選んでいると示唆されている＞(以上「Newsweek」より引用)

「「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由　Tesla Stock is Struggling」と題してヒュー・キャメロン氏が書いている。テスラがなぜ失速したのか、幾つかの理由をあげて説明しているが、根本的な理由については語っていない。

　根本的な理由とは「電気自動車を欲しがる人が少なくなったから」だ。その理由は幾つかある。キャメロン氏が上げた「中国製EVの追い上げ」もあるだろうし、充電インフラが充分でないから、というのもあるだろう。しかし根本的な理由はコストパフォーマンスに見合うだけの乗り物でなかった、ということだ。

　EVは内燃機関自動車よりも高額で内燃機関自動車の航続距離を走らない、というのが明らかになった。しかも意識高い系環境派が「CO2を排出しないで地球環境に良いから」という意識高い系を満足させたロジックが、実は嘘だった、ということもバレてしまった。そうするとEVの良い点は何もない、ということになる。

　さらに酷暑や極寒の夏や冬にEVは航続距離が極端に御時亡くなって普段の利用に耐えられない、という欠点が明らかになった。それは酷暑の砂漠国や氷点下になる寒冷国で暮らす者にとって命に関わる欠陥だ。実際に寒波が襲った北欧や北米で電気切れになったEVの中で凍死したドライバーが百人単位で出たことから、EV離れが決定的になった。

　さらにテスラはその巨大なボディーに販売不振の一因がある。ことに日本や東南アジアなど、歴史の古い国の道路は押しなべて狭い。もちろん欧州諸国でも古い町並みでは道路は狭く曲がりくねっている。そこに車長5mと車幅2mを超える乗用車が走るには不便を感じるだろう。機械式駐車場に入らない、というケースもあるだろう。

　もちろん中国製EVにシャアを奪われた、ということもあるだろう。しかし、当の中国EV企業も販売減に直面して経営難に陥っている。中国最大EV企業のBYDですら倒産の危機に瀕している。つまり全世界的にEV離れが進んでいるのではないか。表向きの販売台数とは比較にならないほど、EV販売実績は大きく落ち込んでいるのではないか。

　CO2地球温暖化が詐欺だとバレ始めたことと、CO2温暖化を頑なに信じている人たちにもEVは必ずしもCO2削減にならない、ということが分かり始めたことの二重の詐欺から覚醒してしまった、ということではないか。

　サウジアラビアがガソリン離れを止めるために、原油価格を現在の半分にすべく増産すると決めた。米国もトランプ氏が「掘って、掘って、掘りまくれ」とシェールオイルの掘削を奨励している。世界一の原油消費国中国経済の落ち込みから、原油需要も減少傾向にある。諸々の事情から世界の原油価格が下落方向へ向かっているのは確実だ。反対に世界各国の電気料金は高騰して、EVの電気代が高くつくようになった。テスラが販売不振に陥っているのは一時的な現象ではない。いや、一時的なEV狂騒曲が終わったと見る方が正しいかも知れない。