ＰＣの基本ＯＳ無料アップは歓迎だ。

　これまで世界のＰＣで圧倒的なシェアを占めてきたのは紛れもなくＷｉｎｄｏｗｓだ。それはそれでマイクロソフト社の企業努力を評価するも、常に何年かで新しい基本ＯＳを購入して更新するというビジネスモデルはいかがなものかと思ってきた。
　確かに基本ＯＳを開発するのに莫大な開発費がかかることは承知している。マイクロソフト社は基本ＯＳをはじめとして、各種ソフトを開発して販売するビジネスを世界規模で展開してきた。そのためにはＯＳをはじめとしてソフトがタダではビジネスとして成立しない。

　しかしＯＳの場合はＰＣに挿入されていなければＰＣがＰＣとして機能しない。単なる集積回路を組み込んだ箱でしかない。つまりすべてのＰＣにとってＯＳは必要欠くべからずの「部品」なのだ。
　必要不可欠な「部品」が劣化して様々な障害を利用者にもたらし始めたとしたら、生産者として責任を取るのは当然ことだ。ＯＳが陳腐化してセキュリティーがハッカーたちによって破られるようになると、そのＰＣを使うことは乗っ取りなどによるハッカーのハッキングする道具に変えられてしまう危険性すらある。

　今度マイクロソフトが発売するＷｉｎｄｏｗｓ１０を発売開始から一年間はＷｉｎｄｏｗｓ７以降のＯＳに限り無償でアップグレードする、と発表したようだ。それが本当で、アップグレードしたモノに使用期間に定めがないなら喜ばしい限りだ。
　しかし、本来はそうあるべきだった。例えば自動車で基本的な「部品」に使用期間が伸びるに従って不具合が発生した場合には製造社の責任において「リコール」を実施する。それがタイヤなどの消耗品ならば使用者が自らの負担で交換するが、基本ＯＳは消耗品ではない。ＰＣを構成する主要「部品」だ。

　しかもマイクロソフト社のＯＳを搭載したＰＣを購入して場合、既に購入者はＰＣ価格に含まれたＯＳ代をマイクロソフト社に支払っている。それが陳腐化したからといって再び使用者の負担で新しいＯＳを購入してＰＣにインストールするのは一台のＰＣに二つ分のＯＳ料を支払うことになる。それもマイクロソフト社のサホート切れによる危険化によるものだ。そうした有効期限のある主要「部品」を組み込んだＰＣは一体誰のものかという疑問があった。
　そうした考えからすれば基本ＯＳは工場出荷品に限って有料化されるものであって、それ以降の使用者責任によらないアップグレードは各ＯＳのアップグレードと同じく無料で提供とすべきものだ。使用Ｗｉｎｄｏｗｓによる制限付きとはいえ、Ｗｉｎｄｏｗｓ１０の初年度無料提供が文字通り使用期間限定の「試供品」ではなく、いつまでも使えるモノなら心から歓迎する。それは無料だからでもあるが、基本ＯＳは購入時にＯＳがセットされているＰＣを購入すれば後々にＯＳの使用期限による理由で新たにＯＳ購入代金を支払うことなくアップグレードできることになり、ＰＣはいつまでも安心して使用できる電子機器になる。ＰＣ離れといわれている原因の一つが解消されることになる。