脱原発とエネルギーの未来。

　脱原発を掲げた民主党政権は再生可能エネルギーの開発促進策として＜経済産業省は2012年6月18日、「再生可能エネルギーの固定価格買取制度」通称「固定価格買い取り制度」の2012年度の調達価格（買い取り価格）と期間を、最大出力１MW以上の太陽光について42円/kWh（税込み）で、20年買い取ることに決めたことを発表した＞との政策発表を行った。
　それにより全国にメガソーラ発電基地が建設される機運が高まり、メガソーラ発電事業に参入する企業が名乗りを上げた。しかし、その補助事業も自民党政権になり今年三月で打ち切られるため、土地探しに参入企業が適地を求めて歩き回っているようだ。

　再生可能エネルギーは国民の悲願だ。特に太陽光エネルギーによる発電は自然環境に与える負荷が少なく、西日本の太平洋側では日照時間も長くメガソーラ発電基地の適地と見られている。
　しかし原発稼働をもくろむ官僚や政治家や電力各社はメガソーラの買い取り価格が売電価格の二倍程度と高い点を批判して、メガソーラ発電量が増えれば電気料金値上げをせざるをえなくなるとしている。そうした批判によりメガソーラ発電に参入しようとしている企業の事業意欲が減退し、従って電気供給予測において原発再稼働が正当性を持たされるのではないかと疑念を持たざるを得ない。

　現行総発電量の2％にも満たないメガソーラを将来はその十倍程度まで引き上げて原発に頼らない電力供給体制を早期に確立すべきだ。そして福一原発放射能漏れ事故を起こして世界を放射能で汚染している日本も脱原発をドイツに次いで宣言すべきだ。
　ただ太陽光などの自然エネルギー利用による発電は人為的に加減することができない。そのため電池などの電力供給の一時的な蓄積が求められるが、大容量電池の開発が困難なことから自然エネルギーの利用促進を阻んでいる理由の一つに挙げられている。

　しかし電気を電気の形で蓄えることが必要なのだろうか。電気の形で蓄えて電気の利用を拡大しようとする考えには賛成できない。たとえば未来の自動車は電気自動車だというのには疑問を抱く。
　電気自動車に現在のガソリン自動車がすべて移行した場合、一体いくらの電気供給が必要と推定されるのだろうか。そのためにはどれほどの発電所が必要とされるだろうか。現在の電力インフラでそれらを賄うことが出来るのだろうか。

　電気は便利なエネルギーだが、蓄積に向かない。電気自動車ではなく燃料電気自動車の開発をしているメーカーがあるようだが、それも水素を電気変換してモーターを駆動させて自動車を走らせることに変わりはない。
　なぜ水素をそのまま使用しようとしないのだろうか。日本には水素で走る車が既にある。マツダのロータリーエンジン車だ。世界で唯一、マツダのロータリーエンジン車は水素で走る自動車だ。

　しかも燃料電池に使用する水素は高い純度が求められるが、ロータリーエンジンはそれほど純度の高い水素でなくても大丈夫だ。電気を蓄えるのが困難なら、蓄えないで水を電気分解すればよい。そうすれば水素と酸素が得られるのは中学生でも知っていることだ。
　長く送電線を引っ張る必要もなく、メガソーラ発電基地の近くに水素生産工場を設置すればよい。何が何でも電気にこだわる必要はないはずだ。あらゆる分野の科学者や技術者を総動員して、自然エネルギーとりわけ太陽光発電に総力を結集すべきだ。そうすることによって世界的な政治情勢に影響されることなく、日本国民が安全で安定的なエネルギーを手にすることができるだろう。