日本の情報戦略を構築せよ。

　突然のHDDの二度目の破損だ。２０００年に購入したOSがMEのノートパソンコンでクロックも700MHZと、今となっては何ともやりきれない性能だが、愛着があって捨て難い。当初はメモリーが64Mbなのを256Ｍｂを足して320MbとしHDDも壊れる都度20GBから40GBへと増強し、今回は80GBのHDDをインターネットで注文した。

 

　実は既にWin7のノートパソコンも購入しているし、デスクトップに高性能のPCも購入済みだが、どうしてもWin MEのノートパソコンに愛着があって捨て難い。そこでuATAのHDDを購入することになる。２０００年に購入して二度もHDDが壊れるのは耐用年数の目途とされている通りなのだが、何となく割り切れない。

 

　ノートパソコンは持ち運びのために開発されたコンパクトなPCだが、そのHDDに個人の貴重なデータを収納している人も少なくないと思われる。突然の不具合で壊れるHDDは爆発時刻の分からない時限爆弾を抱えているようなものだ。そのためバックアップは絶えず取るようにしているが、それでも壊れたHDDの記録の復元には次第に時間がかかるようになっている。

 

　実は既に通電を止めて十年近いノートパソコンがもう一台ある。最初に買ったPC98ノートでOSはWin95だ。メモリーは8MbでHDDは530MbでインターフェイスはFDだけだ。なんとも玩具のような機器だが、それでもやはり捨て難い。

 

　それらはすべて米国のマイクロソフト社のOSを搭載しているが、９８ノートやMEは歳月の経過とともに性能が瞬く間に陳腐化し、CPUが情報処理速度に追いつかなくなってしまった。IT機器の急速な進歩で機器が陳腐化するのは仕方ないとしても、それとともにメーカーによるセキュリティのサポートまで終了し、陳腐化のみならずウィルスの危険に晒される事態になっている。

 

　２０１４年にはWin XPもサポートを終了するという。官庁の多くでWin XPが使われている現状を見ると、２０１４年危機にどのように対処するつもりなのか、そしてWin7に変更したところでいつの日にか新しいOSにマイクロソフトが切り替えると発表すると、それに従わなければならない状態を「まともでない」と思わない官僚はまともではないだろう。米国の一企業に振り回されるセキュリティとは一体なんだろうか。

 

　日本は国家として独自にITを考えなければならない時代に到っているのではないだろうか。

　使っている誰もが実感していることだろうが、突然壊れるHDDに依存しているパソコンは完成した製品とは言い難い。理想をいえば、購入したパソコンで壊れる最初がHDDであってはならないと思うし、Office2003と2007の断絶のような事態が断じて起こってはならないとも思う。

　確かにソフトの互換性を互換ソフトで担保しているといえども、勝手に変更してはならない。すでにIT機器は単なる商品ではない。社会の基礎的なインフラの一環だ。例えば電気プラグの二極の幅を勝手に変えるようなことは許されないのと同じことだ。

 

　すべてを外国の一企業に丸投げしている日本の国家情報を日本独自の処理OSをそろそろ考える時期ではないだろうか。